English

 

研究推進組織

産総研では研究推進組織として、研究部門および研究センター等を設置し、それらを技術的切り口で7つの「領域」に振り分け、社会ニーズに応える研究開発を推進しています。

また、世界に先駆けた社会課題の解決を目指して、全所的に取り組む研究開発を推進する組織として融合研究センター・ラボを設置しています。

さらに、経済成長・産業競争力の強化に貢献するイノベーションの創出に向けて、連携研究ラボ・室、オープンイノベーションラボラトリ(OIL)を設置し、これらをハブとした複数研究機関・企業の連携・融合研究を進めています。

エネルギー・環境領域

研究ユニット

電池技術研究部門

蓄電池・燃料電池をはじめとするエネルギーを蓄え利用する技術の開発

経済と環境を両立するグリーン・イノベーションを推進し低炭素社会を実現するためには、エネルギーの効率的利用が可能な、安全性や環境性に優れた蓄エネルギー技術、電力とエネルギー媒体の変換技術が必要です。

このため、電池技術研究部門では、移動体用途や住宅・定置用途の電源技術となる二次電池や燃料電池等の電池技術開発を進めています。新しいプロダクトを生み出すもととなる新材料開発、プロセス開発およびそれらを支援する材料基礎技術などに取り組んでいます。

電池技術研究部門の研究例イメージ画像

ラミネート型酸化物系全固体電池でLED照明を作動(上)と固体高分子形燃料電池用新材料(下)

研究拠点

関西センター

参画する技術研究組合

  • 技術研究組合FC-Cubic
  • 技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)

所在地

〒563‑8577 大阪府池田市緑丘1‑8‑31
電話:072‑751‑8528 FAX:072‑751‑8528
電池技術研究部門WEBサイト

省エネルギー研究部門

熱・電気・燃料の高効率エネルギー変換等による省エネルギー技術

限りある地球のエネルギー資源の持続的有効利用と温室効果ガス排出量削減を目標に、省エネルギー技術、高効率エネルギー変換技術などの研究開発を通して持続発展可能な社会の実現、産業競争力の強化に資するグリーン・イノベーションの実現を目指します。

具体的には、(1)自動車・航空機等におけるモビリティエネルギーの最適化と推進システムの効率化技術、(2)低炭素化促進のための燃料電池、熱電発電や太陽光発電、アンモニア・水素燃焼タービン発電等における高効率エネルギー変換技術、(3)効率的に熱・電気を輸送・貯蔵・利用するための基盤技術等の研究開発に加え、これらの技術開発を支援するための計測・評価技術の研究開発を行っています。

省エネルギー研究部門の研究例イメージ画像

モビリティパワーソースのモデルベース開発イメージ

研究拠点

つくばセンター(東、中央)

参画する技術研究組合

  • 未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合(TherMAT)
  • 自動車用内燃機関技術研究組合(AICE)

所在地

〒305-8564 茨城県つくば市並木1-2-1 つくば東
電話:029-861-7239 FAX:029-851-7523
省エネルギー研究部門WEBサイト

 

安全科学研究部門

産業と環境が共生する持続可能な社会の実現を支える評価技術の開発

安全科学研究部門では、評価技術の開発を中心として、安全で持続的発展可能な社会の実現に貢献することをミッションにしています。

リスク評価の対象は、現存する化学物質にとどまらず、今後の産業にとって重要なナノ材料などの新規材料や新技術も含まれます。安全な社会を支えるリスク評価研究として、産業と環境が共生する社会の実現に向けて、化学物質や材料、エネルギーを適切に利用することで環境リスクやフィジカルリスクを低減するための評価研究を実施しています。

また、技術の社会実装を支援する評価研究として、具体的な新技術・製品のライフサイクル全体での環境負荷(LCA)やリスクを評価することを通じて、産業のイノベーションやSDGs・ESG対応に貢献します。

安全科学研究部門の研究例イメージ画像

化学物質のリスク評価ツール(左)、LCA インベントリデータベース(IDEA)の作成状況(右)

研究拠点

つくばセンター(西、中央、北)

参画する技術研究組合

  • 新構造材料技術研究組合(ISMA)
  • 人工光合成化学プロセス技術研究組合(ARPChem)

所在地

〒305-8569 茨城県つくば市小野川16-1 つくば西
電話:029-861-8452 FAX:029-861-8422
安全科学研究部門WEBサイト

エネルギープロセス研究部門

エネルギー資源を有効利用する技術の開発

温室効果ガスの大幅削減に向けた再生可能エネルギーの大幅な導入は喫緊の課題ですが、一方で、国産エネルギーの乏しい我が国では、エネルギーセキュリティの観点から新たなエネルギー資源の確保とその高効率利用技術も求められています。

エネルギープロセス研究部門では、これらの課題に対応するために、非在来型のエネルギー資源の高度有効利用にかかわる技術開発を行っています。特に、未利用エネルギー資源であるメタンハイドレートの商業生産に向けた技術開発や、メタンからのCO2 フリー水素製造技術、CO2を化学品などに高効率転換するプロセス技術開発、あるいは水素貯蔵に関連する技術を推進し、国産エネルギーの夢の具現化と新たなエネルギー産業の創出に貢献していきます。

環境管理研究部門の研究例イメージ画像
メタンハイドレート圧力コア解析装置(左)、加圧型メタネーション装置(右)

研究拠点

つくばセンター(西)、北海道センター

所在地

〒305-8569 茨城県つくば市小野川16-1 つくば西
電話:029-861-8400 FAX:029-861-8408
〒062-8517 札幌市豊平区月寒東2-17-2-1 北海道センター
電話:011-857-8440 FAX:011-857-8417
エネルギープロセス研究部門WEBサイト

環境創生研究部門

産業活動と環境保全を両立する新たな環境創生技術の開発

産業活動と環境保全が両立する持続可能な社会の実現に向けて、新たな環境対策・環境創生の技術開発研究を展開しています。

特に、水問題が顕在化している地域での課題解決を目指して、各種水質評価項目の計測、水処理・制御などの水処理関連技術を研究するとともに、廃電子機器類などの使用済み製品の高度資源循環を実現するために、廃製品毎の選別技術や回収資源毎の製錬・素材回収技術の開発を推進しています。

また、これまでの環境計測にバイオ・ナノ技術を融合させた次世代環境診断技術や大気・海洋での炭素や各種化学物質の環境動態評価の研究にも取り組んでいます。

環境創生研究部門の研究例イメージ画像
資源価値創生技術開発を推進するための研究拠点

研究拠点

つくばセンター(西)

所在地

〒305-8569 茨城県つくば市小野川16-1 つくば西
電話:029-861-8300 FAX:029-861-8258
環境創生研究部門WEBサイト

先進パワーエレクトロニクス研究センター

ワイドギャップ半導体を用いた新規エレクトロニクスによる効率的な電力エネルギーハンドリング

家電や自動車、各種産業機器に使われるインバータで代表されるパワーエレクトロニクスは、電気エネルギーを制御するキー技術で、現在はシリコンパワー素子で成り立っていますが、性能に限界が見え始めています。

先進パワーエレクトロニクス研究センターでは、シリコンカーバイド(SiC)、窒化ガリウム(GaN)、ダイヤモンドなどのワイドギャップ半導体のウエハ技術からパワー素子の開発、さらにその素子性能を充分に生かせる回路・実装・制御からなるパワーエレクトロニクス統合化技術へと開発を進め、システムメリットからこの限界突破を目指すとともに、エネルギー制御のためのエレクトロニクス基盤構築を将来的な目標としています。

先進パワーエレクトロニクスの研究例イメージ画像

研究拠点

つくばセンター(中央、西)、関西センター

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-5050 FAX:029-861-5032
先進パワーエレクトロニクス研究センターWEBサイト

再生可能エネルギー研究センター

再生可能エネルギー主力電源化の早期実現に向けた技術開発

わが国のエネルギー政策において、再生可能エネルギーは、経済的に自立し「脱炭素化」した主力電源化を目指す、と位置づけられました。これを実現するため、再生可能エネルギー研究センターでは以下の3つの研究開発課題に取り組んでいます。

  1. 主力電源化に向けた一層の性能向上とO&M技術開発
  2. 適正な導入拡大のための研究開発、データベース構築
  3. ゼロエミッション実現にむけた次世代エネルギーシステム技術開発

また、企業集積や人材育成による福島県等の東北被災県の復興に貢献していきます。

再生可能エネルギー研究センターの研究例イメージ画像

福島再生可能エネルギー研究所外観とセンターの主要研究開発テーマ

研究拠点

福島再生可能エネルギー研究所、つくばセンター(中央)

所在地

〒963-0298 福島県郡山市待池台2-2-9
電話:024-963-1805
再生可能エネルギー研究センターWEBサイト

ゼロエミッション国際共同研究センター

ゼロエミッション社会を実現する革新的環境イノベーションの創出

ゼロエミッション国際共同研究センター(Global Zero Emission Research Center, GZR)は、2020年1月に設立されました。

エネルギー・環境の技術開発は、社会実装までに長時間を要し、コスト低減に向けた開発リスクが大きいものです。政府が2020年1月21日の統合イノベーション戦略推進会議で決定した、日本と世界の二酸化炭素排出削減を目指す「革新的環境イノベーション戦略」の中で、GZRは最先端の研究開発を担う国内外の叡智を結集し、G20の研究者12万人をつなぐプラットフォーム拠点として位置付けられています。

GZRは、水素、カーボンリサイクル、エネルギーデバイス等の分野で欧米等の研究機関との国際共同研究を実施し、RD20等を通じて収集した世界のプロジェクト情報の分析評価を行うとともに、その情報を研究者・企業等に開示するプラットフォームとなります。

ゼロエミッション国際共同研究センターの研究例イメージ画像

GZRで想定する海外研究機関との国際協力

研究拠点

臨海副都心センター、つくばセンター(西、中央)

所在地

〒135-0064 東京都江東区青海 2-3-26
Eメールアドレス:gzr-info-ml*aist.go.jp(*を@に変更して使用してください。)
ゼロエミッション国際共同研究センターWEBサイト

プロジェクトユニット

  • メタンハイドレートプロジェクトユニット

研究ラボ

  • 固体酸化物エネルギー変換先端技術研究ラボ
  • IDEA研究ラボ
  • 次世代自動車エンジン研究ラボ

オープンイノベーションラボラトリ

ラボラトリ

連携研究ラボ・連携研究室

  • 清水建設-産総研ゼロエミッション・水素タウン連携研究室
  • 日立造船-産総研循環型クリーンエネルギー創出連携研究室

生命工学領域

バイオメディカル研究部門

生体機能を解明、計測、応用することによるバイオ産業への展開

バイオメディカル研究部門では研究開発による社会課題解決、特に健康医療に関する社会ニーズに応えるのみならず、研究開発を通じた人材育成を進めることにより健康長寿社会実現に永続的に貢献することを目的としています。

研究戦略
研究者自身の研究の位置づけ(「生物機能解明」、「生物機能計測」、「生物機能応用」)、研究目的を明確にし、効率よく研究目標に達成し、広く成果発信に努めます。生命工学領域研究の特色である個人の興味から湧き出るアイディアに基づく個々のシーズを芽吹かせます。部門経営として夫々の課題を有機的に融合し、より付加価値の高い研究成果として発信をするとともに、シーズを上手く発展させるための体制を積極的に構築し、速やかな研究展開を図り、技術を確立ならびに成果発表に結び付けます。また、外部連携を促進させるためのイベントを積極的に開催し、企業ニーズをサーチするとともに橋渡し連携の緒とします。バイオメディカル研究を社会実装するためには医学連携が重要となるため、外部大学医学部や医療研究機関との連携強化に努めます。

人材育成
研究戦略実施のために必要なスキルを研究者の適正や年齢に合わせて獲得・向上させ、部門研究戦略実施に貢献させます。ユニークな研究技術は、バイオメディカル研究部門のレジェンドとして世代を超えて継承し、次世代が発展、展開させ、永続的な骨太の研究開発力を維持します。さらに研究開発力のみならず、纏まりを持った体制で研究推進をするうえで必要なマネージメント能力、調整能力、危機管理能力といったスキルを磨かせ、人間総合力の高い魅力ある人格完成に努め、金蘭の連携をもって技術の社会実装にバイオメディカル研究部門総合力で実現加速させます。

バイオメディカル研究部門の研究イメージ画像

バイオメディカル研究部門のプレゼンス

研究拠点

つくばセンター(中央)、関西センター

参画する技術研究組合

  • 次世代バイオ医薬品製造技術研究組合(MAB)

所在地

〒305-8566 茨城県つくば市東1-1-1 中央第6
電話:029-861-6022  FAX:029-858-3282
バイオメディカル研究部門WEBサイト

生物プロセス研究部門

バイオテクノロジーによるものづくりのための基盤研究から実用化へ

生物プロセス研究部門は、生物プロセスによる高効率な物質生産を目指した基礎的・基盤的研究から実用化研究に至るまでの一貫した研究を行い、化石燃料代替物質、化成品原料、医薬原材料、有用タンパク質、生物資材、新機能植物品種など、物質循環型社会の実現ならびに高品位な物質生産技術の開発に貢献します。

これらの目的を達成するために

  1. 微生物をはじめとする各種生物遺伝子資源の探索技術の開発
  2. 遺伝子組換え植物・微生物・動物などによる有用物質生産技術の開発
  3. タンパク質・核酸・生体関連化学物質材料などの開発

に取り組みます。

生物プロセス研究部門の研究イメージ画像

当研究部門の概要

研究拠点

北海道センター、つくばセンター(中央)

所在地

〒062‑8517札幌市豊平区月寒東2条17‑2‑1
電話:011‑857‑8537 FAX:011‑857‑8915
生物プロセス研究部門WEBサイト

健康医工学研究部門

医療機器基盤・ヘルスケア技術の開発により健康な社会づくりへ貢献

健康医工学研究部門では、持続可能な社会の中で健康かつ安全・安心で質の高い生活の実現を目指し、生体工学、生物学、材料化学、物理学などの知識や知見を結集・融合することによって人間や生活環境についての科学的理解を深め、それに基づいて、人と適合性の高い製品や生活環境を創出するための研究開発を行います。

大学や産業界とも連携し、基礎研究から橋渡し研究を進め、健康工学研究領域の確立、並びに21世紀における新たな健康関連産業創出に貢献することを目指します。

また、地域の健康関連産業の活性化への貢献も任務とします。

健康医工学研究部門の研究イメージ画像

分野横断的な知識・知見の結集・融合による健康工学研究の推進

研究拠点

四国センター、つくばセンター(中央、東)

所在地

〒761‑0395香川県高松市林町2217‑14
電話:087‑869‑3526 FAX:087‑869‑4178
健康医工学研究部門WEBサイト

細胞分子工学研究部門

健康長寿に貢献する先端基盤技術の開発

全ての生物体を構成する最小単位の細胞の中には未だ未知の仕組みが数多くそなわり、生命をつくりあげています。私たちは、その細胞の中の分子的機序を解明しそれを技術基盤としながら、医療・創薬からヘルスケア領域まで、最先端の技術を社会へ提供していきたいと考えています。特に、これまでの実績をもつ糖鎖解析・幹細胞操作・天然化合物生産・バイオ計測・バイオITの最先端技術を融合させながら、今後期待される再生医療や個別化医療、健康長寿に貢献する技術開発を推進します。

細胞分子工学研究部門の研究イメージ画像

細胞分子工学研究部門の基盤技術

研究拠点

つくばセンター(中央)、臨海副都心センター

参画する技術研究組合

  • 幹細胞評価基盤技術研究組合(SCETRA)
  • 次世代天然物化学技術研究組合

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市東1-1-1 つくば中央第5、第6
Eメールアドレス:M-cmb5-info-ml*aist.go.jp(*を@に変更して使用してください。)
細胞分子工学研究部門WEBサイト

研究ラボ

  • 次世代治療・診断技術研究ラボ
  • AIST-INDIA機能性資源連携研究ラボ

情報・人間工学領域

プロジェクトユニット

  • メディアコンテンツ生態系プロジェクトユニット

研究ラボ

オープンイノベーションラボラトリ

連携研究ラボ・連携研究室

材料・化学領域

機能化学研究部門

資源循環に資する化学品の創製・利用に関する研究開発

機能化学研究部門は、先端的な有機合成・バイオ・材料化技術等をベースに、高効率かつ低環境負荷で、各種の機能性化学品を創製するための基盤技術に取り組んでいます。同時に、化学材料(特に、樹脂・ゴム・バイオ系材料など)を適材適所で使いこなすため、精密構造解析・特性評価・標準化等に関わる材料診断技術の開発も進めています。

環境と経済の両立を指向する「グリーン・サステイナブルケミストリー」の理念のもと、所内外の関係機関と連携を図りながら、これらの技術開発を一体的に押し進め、化学材料の信頼性向上や多様な産業分野への展開を通して、化学産業の国際競争力強化に貢献します。

機能化学研究部門の研究イメージ画像

機能化学研究部門の研究概要図

研究拠点

つくばセンター(中央)、中国センター

所在地

中国センター
〒739-0046 広島県東広島市鏡山3-11-32
電話:082-420-8230 FAX:082-423-7820
つくばセンター
〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
電話:029-862-6792 FAX:029-861-4457
機能化学研究部門WEBサイト

化学プロセス研究部門

化学プロセスイノベーションの推進

日本の強みである「ものづくり」の未来には、新しい機能をもつ物質や材料を限られた資源から無駄なく作ることに加えて、省エネで環境に優しく、安全に製造していくこともまた不可欠な要素です。

化学プロセス研究部門は、産業界が必要とする高効率・省エネな新しい化学プロセスを提案するために、原料多様化や生産効率の向上に向けた反応プロセス技術の開発、分離プロセスの省エネルギー化や難分離物質の分離に向けた分離プロセス技術の開発、材料の開発効率・生産効率の向上に向けた材料プロセス技術の開発、様々な要素技術やLCAを考慮したシステム設計・評価技術の開発を行います。

また、コンソーシアム活動などを活用した企業との連携による「技術の実装」を通して、わが国の素材・化学産業の競争力強化に貢献します。

化学プロセス研究部門の研究イメージ画像

ゼオライト膜モジュールの分子ふるい機能を利用した省エネ分離プロセスイメージ

研究拠点

東北センター、つくばセンター(中央)

所在地

東北センター
〒983-8551 宮城県仙台市宮城野区苦竹4-2-1
電話:022-237-5208 FAX:022-232-7002
つくばセンター
〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
化学プロセス研究部門WEBサイト

ナノ材料研究部門

ナノ材料の産業化を目指したナノ材料製造、デバイス化、高機能化、高度評価技術の開発とその用途開拓

ナノ材料を利用した次世代デバイスを実現するための材料製造・応用技術の開発、ナノ粒子やサブミクロン粒子ならびに有機材料複合膜を活かした物質循環・エネルギー有効利用技術の開発、ナノバイオ材料を活用した健康福祉のための環境応答性材料やセンサ、アクチュエーターの開発、ナノ構造制御による機能性ガラスならびに光機能材料の開発に取り組んでいます。

さらに材料・デバイスの開発促進のための高度ナノ計測およびヘテロ界面制御技術の開発を進めます。これらの研究を通じてナノ材料の産業化に貢献することを目標としています。

ナノ材料研究部門の研究イメージ画像

研究拠点

つくばセンター(中央、東)、関西センター

参画する技術研究組合

  • 未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合(TherMAT)
  • 新構造材料技術研究組合(ISMA)

所在地

つくばセンター
〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
電話:029-862-6785 FAX:029-861-6236
関西センター
〒563-8577 大阪府池田市緑丘1-8-31
電話:072-751-9521 FAX:072-751-9637
ナノ材料研究部門WEBサイト

極限機能材料研究部門

機能材料の本質を見極め原理的・理論的な極限性能を引き出す技術の開発

極限機能材料研究部門では、他国の追従を許さない高機能化による製品の差別化、および製造プロセスの革新による競争力強化の実現に向け、機能性材料の機能を極限性能まで高めるための技術開発を進めます。

極限機能材料として、ガスセンシング材料、調光材料、蓄電材料、燃料電池材料、ナノポーラス材料、難付着性材料を重点対象として材料の高度化に取り組むことで、次世代モビリティ分野、エネルギー・環境分野、安心な社会と人に関わる製品分野への貢献を目指します。

極限機能材料研究部門の研究イメージ画像

研究拠点

中部センター

参画する技術研究組合

  • 自動車用内燃機関技術研究組合(AICE)

所在地

中部センター
〒463-8560 愛知県名古屋市守山区下志段味穴ヶ洞2266-98
電話:052-736-7378 FAX:052-736-7405
極限機能材料研究部門WEBサイト

マルチマテリアル研究部門

省エネルギーや安心安全な社会構築に貢献する先進材料と部材の開発

マルチマテリアル研究部門では、単一材料では達成不可能な部品や部材のトータルパフォーマンスの向上を実現するマルチマテリアル技術を通じ、輸送機器の軽量化による輸送エネルギーの削減、あるいはパワーデバイスや工場といった産業分野で使われる低温から高温にわたる広い温度領域での熱制御、安心安全や生活環境改善に資する機能性部材のための革新的材料の研究を行います。

このため、構成素材の高度化技術開発、接合技術と信頼性評価技術の開発、マルチマテリアル部材のリサイクル技術の開発など多岐にわたる研究を行います。

マルチマテリアル研究部門の研究イメージ画像

マルチマテリアル研究部門の研究概要図

研究拠点

中部センター

参画する技術研究組合

  • 新構造材料技術研究組合(ISMA)
  • 未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合(TherMAT)

所在地

〒463-8560 愛知県名古屋市守山区下志段味穴ヶ洞2266-98
電話:052-736-7086 FAX:052-736-7406
マルチマテリアル研究部門WEBサイト

触媒化学融合研究センター

触媒にかかわる学術の深化と技術の発展により、新しい触媒化学の領域を切り拓く

触媒化学融合研究センターは、「砂、植物、空気から化学品をつくる実用触媒を開発する」をキャッチフレーズに、化学品製造技術の要である革新的触媒を開発し、基礎化学品並びに機能性化学品の製造プロセスを革新することで、持続可能な開発目標(SDGs)の達成とわが国の化学産業の国際競争力の維持・強化に貢献します。

具体的には、触媒化学に関連する「ケイ素化学技術」「革新的酸化技術」「官能基変換技術」に加え、これら3つを横断する「製造プロセス技術」の4つの戦略課題に取り組みます。

これにより、各種の基礎化学品並びに機能性化学品の製造効率の向上や環境負荷物質排出の極小化などを達成することで、化学品の持続的な生産と供給が可能な社会の実現に貢献します。

触媒化学融合研究センターの研究イメージ画像

研究拠点

つくばセンター(中央)

参画する技術研究組合

  • 未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合(TherMAT)

所在地

〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
電話:029-861-6052 FAX:029-861-6052
触媒化学融合研究センターWEBサイト

ナノチューブ実用化研究センター

カーボンナノチューブの合成・複合化・評価技術を開発し実用化を加速する

ナノチューブ実用化研究センターでは、民間に技術を橋渡しすることを前提とした、カーボンナノチューブ(CNT)の合成技術、および分散・複合化などの用途を支える共通基盤技術、評価技術を開発します。

具体的には、次世代の商業CNTに資するCNT合成技術開発、用途開発の基盤となる分散・成形加工・塗布・紡糸・微細加工技術開発、生産管理のための分散液の評価技術開発、革新的用途を生むゴム・樹脂・金属との複合化技術開発を行います。

さらには、標準化のための研究、リスク評価の情報発信、研究会の主催などを行い、企業の皆さまを支援します。

私たちが目指すのは、企業の皆さまの抱える課題を幅広にサポートすることにより、CNTの実用化を加速し、日本発のCNT産業の創出を支援することです。

ナノチューブ実用化研究センターの研究イメージ画像

日本ゼオンにより商業化予定のスーパーグロース合成法による単層カーボンナノチューブ構造体

研究拠点

つくばセンター(中央)

参画する技術研究組合

  • 単層CNT融合新材料研究開発機構(TASC)

所在地

〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
電話:029-861-4551 FAX:029-851-5425
ナノチューブ実用化研究センターWEBサイト

機能材料コンピュテーショナルデザイン研究センター

高機能性材料の開発期間を飛躍的に短縮するための計算材料設計手法の開発

産業を牽引する新素材開発のスピードアップを目指すために、材料機能を計算から直接的に評価するシミュレーション技術と、複合材料を取り扱えるようなマルチスケール技術を創出します。さらに両者とデータ科学、機械学習等の人工知能技術を融合し、計算材料設計(コンピュテーショナルデザイン)基盤技術を構築することで、材料の「機能」「物性」「構造」「プロセス」の相関を決定、予測する技術開発を推進します。

機能材料コンピュテーショナルデザイン研究センターでは、大学・研究機関などとの協力による計算材料設計基盤技術の開拓とともに、産業界への普及を図ります。

また、企業などの持ち込みによる研究課題への集中研究を行うコア機能として、材料設計開発への応用を行うオープンイノベーションハブを目指します。

機能材料コンピュテーショナルデザイン研究センターの研究イメージ画像

マルチスケール計算材料設計

研究拠点

つくばセンター(中央)

参画する技術研究組合

  • 未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合(TherMAT)

所在地

〒305-8565 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-3170 FAX:029-861-3171
機能材料コンピュテーショナルデザイン研究センターWEBサイト

磁性粉末冶金研究センター

持続可能な社会に向けた磁性材料イノベーション

持続可能な社会の構築を材料、特に磁性材料の力で支援することを目的とし、磁性粉末冶金研究センターでは、資源リスクを回避できる高性能耐熱磁石やエネルギー損失の少ない高性能ソフト磁性材料の開発、磁気熱量材料を使用した温暖化ガスを不要とする次世代高効率冷凍システムの開発を実施中です。

産業としての展開を見据え、新規磁性材料の創製のための材料開発ならびにそのプロセス開発を進めます。材料開発のための材料設計、材料組織制御、計算科学などを駆使し、実験室レベルから実用段階にいたるまで一貫した開発を進めます。特に実用レベルの開発においては、積極的に企業と連携して進めることで製品化への道筋を早期につけることを目指します。

磁性粉末冶金研究センターの研究イメージ画像

磁性粉末冶金研究センターの研究概要図

研究拠点

中部センター

参画する技術研究組合

  • 高効率モーター用磁性材料技術研究組合(MagHEM)

所在地

〒463-8560 愛知県名古屋市守山区下志段味穴ケ洞2266-98
電話:052-736-7680 FAX:052-736-7681
磁性粉末治金研究センターWEBサイト

研究ラボ

オープンイノベーションラボラトリ(OIL)

連携研究ラボ・連携研究室

  • 日本特殊陶業-産総研ヘルスケア・マテリアル連携研究ラボ
  • 矢崎総業-産総研次世代つなぐ技術連携研究ラボ
  • UACJ-産総研アルミニウム先端技術連携研究ラボ
  • バルカー-産総研先端機能材料開発連携研究ラボ
  • DIC-産総研サステナビリティマテリアル連携研究ラボ

エレクトロニクス・製造領域

製造技術研究部門

製造業の持続発展に寄与するスマート製造技術の研究開発

わが国の産業基盤としての製造業の持続発展・強化のため、材料・加工プロセス・設計・計測評価を一体とした研究開発に取り組んでいます。素材・材料に合わせた加工プロセスの最適化や複合化技術、機能設計や加工工程を含む設計情報技術、プロセスやプロダクトのその場計測・評価技術と設計や加工へのフィードバックなど、基礎的知見の集約から技術の統合・融合まで、製造技術の高度化に資する研究開発に取り組み、産業界へ新しいものづくりのコンセプトを提案、実証します。

また、地域産業の活性化を念頭においた公設試験研究機関や地域企業の技術と製造技術研究部門の技術やアイデアを結び付けた新たな製造ネットワークの構築と連携拠点の形成を推進します。

製造技術研究部門の研究イメージ画像

ものづくりの科学からスマート製造へ

研究拠点

つくばセンター(東)

所在地

〒305-8564 茨城県つくば市並木1-2-1
製造技術研究部門WEBサイト

デバイス技術研究部門

サイバーフィジカルシステムを高度化するエレクトロニクス・デバイス創成

集積回路に用いられる材料、デバイス、作製プロセス、設計、および解析評価に関するコア技術を創出し、大規模データを利活用するための低消費電力メモリ・ロジック回路の開発、三次元集積化を先導するとともに、AIチップ等の集積回路設計技術、非ノイマン型情報システム、非連続な技術革新をもたらす量子コンピューティングや量子センシングに向けた量子デバイス作製技術や量子シミュレーション技術の創成にも取組んでいます。

また、変種変量生産に適した製造技術(ミニマルファブ)やマイクロ電子機械システム(MEMS)に関するコア技術開発等を通じて、社会ニーズに対応する各種高機能デバイスの実現、実用化を進めています。

これらの研究開発を推進するため、共用利用も可能なCMOS試作ライン、超伝導デバイス製造ライン(CRAVITY)、MEMSファウンドリー、ミニマルファブラインを運用しています。

当部門は、これらの成果の産業界や社会への橋渡しを実行し、わが国の半導体関連産業等の競争力を強化し、サイバーフィジカルシステムの高度化に貢献していきます。

デバイス技術研究部門の研究イメージ画像

等電子トラップを利用したSi量子ビット(上左)、低電圧動作トランジスタ(上右)多品種少量生産に適したミニマルファブ装置群(下左)超低消費電力・高感度MEMS振動センサ(下右)

研究拠点

つくばセンター(中央、西、東)

参画する技術研究組合

  • 技術研究組合NMEMS 技術研究機構
  • 技術研究組合次世代3D積層造形技術総合開発機構

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-3483 FAX:029-861-5088
デバイス技術研究部門WEBサイト

電子光基礎技術研究部門

理論・材料から、素子・システムまで

私たちの社会は様々な情報処理機器と情報ネットワークによって支えられており、それらはいまや、電気や交通網と同じ、社会インフラ・生活インフラとなっています。この「サイバー空間」と私たちの現実世界をつなぐ役割を担っているのは電子と光です。

電子光基礎技術研究部門では、情報の処理・伝送・記録・センサ・ディスプレイなどの電子と光にかかわる技術の研究開発を進めています。また、光や電子の特性を生かした新たな科学技術分野の創出、省エネルギー技術の開発、医療や製造技術につながる技術の開発にも取り組んでいます。

電子光基礎技術研究部門の研究イメージ画像

新規鉄系超伝導体の結晶構造と超伝導特性

研究拠点

つくばセンター(中央、西)

参画する技術研究組合

  • 技術研究組合光電子融合基盤技術研究所(PETRA)

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-3490 FAX:029-861-5627

スピントロニクス研究センター

不揮発メモリを中核にしたエコIT 技術の創出

IT社会の発展に伴って急増する電子機器の消費電力を抑制するために、電子機器が仕事をしていない“入力待ち”時間の消費電力(待機電力)を大幅に削減する必要があり、そのためには電源を切っても記憶が保持される「不揮発性メモリ」の開発が不可欠となります。

スピントロニクス研究センターでは、電子スピンを活用したスピントロニクス技術とナノテクノロジーを融合し、大容量・高速かつ高信頼性を有する不揮発性メモリを中心に、ナノサイズの高性能マイクロ波・ミリ波発振素子、半導体中に電子スピンを導入したスピンFETおよびスピン・レーザなどの研究開発を行います。これらの技術を中核にして、待機電力ゼロの究極のエコIT 技術である「ノーマリー・オフ・コンピュータ」の実現を目指します。

スピントロニクス研究センターの研究イメージ画像

スピントロニクス研究センターの研究概要図

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-5433 FAX:029-861-3432

先進コーティング技術研究センター

多様な産業用部材に適用可能な表面機能付与技術の開発

近年、エレクトロニクス、環境エネルギー、医療、交通インフラ分野などでは、高性能・高機能な部材・デバイス開発が求められています。これを実現するには、多様な基材に機能材料を信頼性高く積層、高集積化する技術と同時に生産コストの低減を両立する先進コーティング技術が必要不可欠になっています。

当センターでは、金属、ガラス、セラミックス、樹脂材料に対し、自在に異種材料を積層できる先進コーティング技術の開発を進めており、その技術を核に、エネルギー・環境部材、電子部品、パワーデバイス関連部材、センサ、各種電池デバイス、半導体製造装置、生体・インプラント部材などに至る幅広い分野に関する技術開発に対して、低コストで高機能・高性能・高耐久性を可能とする部材・デバイス開発のソリューションを提供しています。

先進コーティング技術研究センターの研究イメージ画像

研究拠点

つくばセンター(中央、東、西)

参画する技術研究組合

  • 先進コーティングアライアンス(ADCAL)

所在地

〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
〒305-8564 茨城県つくば市並木1-2-1 つくば東
先進コーティング技術研究センターWEBサイト

センシングシステム研究センター

生活の安全・安心を支える高性能センシングの開発拠点

あらゆる人が質の高いサービスを受けられ、活き活きと快適に暮らすことのできる超スマート社会(Society5.0)の構築には、サービスの基となる情報の取得が重要であり、そのための高度センシング技術の開発が求められています。センシングの対象は自動車や工場などの機械システムや、道路や橋などのインフラ、職場や生活環境などさまざまです。中でも、日常生活環境におけるウイルスなどの病原体からの脅威や、人々の心身で感じている快適さや苦痛といった感性など、対象が見えないもののセンシングは困難を伴います。

当研究センターでは、生産・移動などの機械システム・社会システム情報に加え、これら人々の内面情報、生活環境情報などを見える化し、安全・安心で心身ともに健康で、活力のある豊かな暮らしに貢献する高度センシング技術の開発を目指します。

センシングシステム研究センターの研究イメージ画像

光MEMSセンサ(上左)、ウェアラブルセンサ(上右)、インフラモニタリング(下)

研究拠点

つくばセンター(中央、東)、九州センター

所在地

〒305-8565 茨城県つくば市東1-1-1 中央第5
電話:029-861-4516 FAX:029-849-1047
センシングシステム研究センターWEBサイト

研究ラボ

オープンイノベーションラボラトリ

連携研究室(冠研究室・冠ラボ)

  • TEL-産総研先端材料・プロセス開発連携研究室
  • NEC-産総研量子活用テクノロジー連携研究室
  • ジェイテクト-産総研スマートファクトリー連携研究ラボ

地質調査総合センター

地質情報研究部門

地球と共生できる社会に必要な国土地質情報の発信

地質情報研究部門は、国土と周辺海域の地質に関する実態を明らかにし、それらの地質情報を知的基盤として整備するとともに、相互の地質情報の統合化を図り、使いやすい情報を社会に提供します。

また、都市沿岸海域の地質災害の軽減・環境の保全に関する地質情報を創出します。

そのため、これら地質情報の解析技術を高度化し、社会ニーズに対応すべくアジア地域を含めた地質情報の整備・統合・先進的利用を図る研究にも取り組んでいます。

地質情報研究部門の研究イメージ画像

陸上に露出している地層の野外調査

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3620 FAX:029-861-3742
地質情報研究部門WEBサイト

活断層・火山研究部門

地質情報から、過去を知り、未来を予測する

活断層・火山研究部門では、地震・津波・火山災害軽減、原子力利用に関わる放射性廃棄物処分の安全規制に役立つ地質情報の整備、これらの情報に基づく地震・火山・地質変動現象の理解・評価・予測手法の研究を一元的に実施しています。

またグローバル化した社会の中で、特にアジア地域に重点をおいて地震・火山リスク情報の整備を推進し、海外進出する企業などの立地選定や災害軽減に役立つ情報を提供します。

活断層・火山研究部門の研究イメージ画像

日本列島と周辺海域での、地震・火山活動・地下水流動などの諸現象の起こり方

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3691 FAX:029-861-3803
活断層・火山研究部門WEBサイト

地圏資源環境研究部門

大地を守り、大地の恵みを探る

地圏資源環境研究部門は、持続可能な地圏の利用と保全のための調査と研究をミッションに、重点研究課題として、1)地圏資源(Geo-Resource)の調査・研究および活用、2)地圏環境(Geo-Environment)の利用と保全のための調査・研究、3)地圏の調査(Geo-Exploration)および分析(Geo-Analysis)技術の開発と展開、という3つの課題を推進します。

具体的には、燃料資源、レアメタル鉱物資源などの天然資源の安定供給、二酸化炭素地中貯留や放射性廃棄物地層処分、土壌・地下水汚染評価などに関する研究を行い、地質の調査に係る分析技術の開発にも取り組みます。また、引き続き再生可能エネルギー研究センターと連携し、地熱・地中熱に係る研究も実施します。

得られた研究成果は、水文環境図や表層土壌評価基本図とともに各種データベースとして整備し、知的基盤情報として社会に発信します。

地圏資源環境研究部門の研究イメージ画像

大阪平野の帯水層区分(左)と第1帯水層の基底面標高図(中央)、クローズドループに関する地中熱ポテンシャルマップ(右)

研究拠点

つくばセンター(中央、西)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-3633 FAX:029-861-3717
地圏資源環境研究部門WEBサイト

地質情報基盤センター

社会での利活用拡大のための、地質情報の整備と公開及び成果普及活動

地質調査総合センターとして整備してきた数々の地質情報に関し、世界標準レベルの高い品質を保証しつつ、防災・土木・観光など様々なシーンでの利用を想定した上でのデータ配信を進めます。

また、その地質情報の整備及び地質情報の品質を裏付ける各種一次データおよび地質標本に関するアーカイブ機能を強化していきます。

さらに、地質調査総合センターの研究ユニットと連携・協力し、地質標本館や所外におけるアウトリーチ活動を推進・支援することで、社会一般への地質情報の理解と利用を促進します。

地質情報基盤センターの研究イメージ画像

地質図Naviでの地質図表示(左)、地質標本館特別展(右)

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7
電話:029-861-9122 FAX:029-861-3602
地質情報基盤センターWEBサイト

計量標準総合センター

工学計測標準研究部門

幾何学量・質量・力学量・流量などに関連する国家計量標準の整備と普及、計測・評価技術の開発

工学計測標準研究部門では、自動車に代表されるものづくり産業の高度化に役立つ、幾何学量・質量・力学量・流量などに関連する国家計量標準の整備と普及、関係する計測・評価技術の開発・高度化を行います。これら開発・高度化した計測・評価技術および計測機器を用いて、ユーザーが必要とするソリューションの提供に務めます。

また、新たなキログラムの定義に基づく微小質量の計測技術の開発など、次世代計量標準の開発を推進します。

さらに、産業標準や国際標準をはじめとする基準認証業務への貢献を図ります。

加えて、計量法の規制が要求される、特定計量器と呼ばれる計量器の型式承認や、その検定に必要な基準器の検査など、商取引における消費者保護などを目的とした法定計量業務を実施します。

工学計測標準研究部門の研究イメージ画像

微小質量計測に向け開発中の電圧天秤

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8563 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第3
電話:029-861-4346 FAX:029-861-4099
工学計測標準研究部門WEBサイト

物理計測標準研究部門

産業基盤となる電気、時間・周波数、温度、光の計量標準・計測技術と、その応用技術の開発

エネルギーや電子機器、材料などの多くの産業の計測基盤となる、電気、時間・周波数、温度、光の計量標準と計測技術の研究開発を行っています。電圧・抵抗・インピーダンスなどの電気標準は、電気計測の信頼性向上やアンテナ・EMC 評価技術の確立を支援します。365日24時間稼働する時間・周波数標準を開発し、協定世界時への貢献を行っています。

またLED 照明やレーザー加工技術の開発に不可欠な光放射標準、半導体製造管理や環境観測に重要な温度標準を確立して、産業界へ供給しています。

さらに次世代標準を目指して、光格子時計(時間標準)や単一電子トンネリング素子(電流標準)の研究開発を行うとともに、光コムによる環境ガス分析技術や単一光子による分光イメージング顕微鏡など、新たな産業技術を生み出す研究にも取り組んでいます。

物理計測標準研究部門の研究イメージ画像

光格子時計(左)、単一光子検出器(右)

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8563 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第3
電話:029-861-4346 FAX:029-861-4099
物理計測標準研究部門WEBサイト

物質計測標準研究部門

標準物質を通じて確かな値を全ての人に

物質計測標準研究部門では、化学分析の基礎を支えるpH標準液や元素標準液、生活・食品の安全性確保に不可欠な生体関連標準物質や組成系標準物質、高品質な工業製品の開発・生産で利用される先端材料系標準物質など、材料・化学産業などへ資する国家計量標準の設定と標準物質の整備・普及、関係する計測・評価技術の開発を行います。

また、材料、計量、評価技術などにかかる信頼性が明示されたデータベースの維持・高度化を行っています。

物質計測標準研究部門の研究イメージ画像

有機標準物質の整備と普及を加速する定量NMR

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8563 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第3
電話:029-861-4346 FAX:029-861-4099
物質計測標準研究部門WEBサイト

分析計測標準研究部門

分析・検査産業を支える国家計量標準の整備・普及と先端計測・評価技術の開発

分析計測標準研究部門では、医療用リニアックを用いた治療レベル線量標準、食品の放射能測定、環境騒音の低減に資する標準などに代表される、医療の信頼性、分析・検査産業の発展を支える放射線・放射能・中性子・音響・振動に関連する国家計量標準の整備と普及を行います。

また、ナノ材料の評価などに必要な微細構造解析と製品や施設など構造物の非破壊検査のために、陽電子、X 線、レーザー光やイオンなどをプローブとした先端計測、評価、分析および検査技術の研究開発を行います。

これら分析と計測に関する標準と先端技術を分析・検査産業などを通じて普及し、より豊かで安全な社会の構築に貢献します。

分析計測標準研究部門の研究イメージ画像

陽電子プローブ微小構造分析装置

研究拠点

つくばセンター(中央)

参画する技術研究組合

  • 新構造材料技術研究組合(ISMA)

所在地

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
電話:029-861-4346 FAX:029-861-4099
分析計測標準研究部門WEBサイト

計量標準普及センター

計量標準の利用促進と円滑な供給を通して社会や産業界における計量の信頼性を向上

計量標準普及センターは、計量標準の普及や利用促進のための渉外業務を担当しています。計量標準や法定計量に関する広報活動、相談対応、国際機関や海外計量標準機関との連携活動、計量器の校正・試験や標準物質頒布の窓口業務、法定計量技術に関する関係行政機関との調整、計量技術者育成のための計量教習を実施しています。

また、当センターでは、2019年5月20日の世界計量記念日に施行された、国際単位系(SI)における基本単位の定義改定に関する特設ウェブサイトを公開しています。この特設ウェブサイトではSI 基本単位の新しい定義を紹介すると共に、改定後のSI が拓く新しい科学技術について多くの情報提供を行っています。

計量標準普及センターの研究イメージ画像

国際単位系(SI)定義改定に関わる特設ウェブサイト(上)、燃料油メーターの検定のための教習設備(下)

研究拠点

つくばセンター(中央)

所在地

〒305-8563 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第3
電話:029-861-4346 FAX:029-861-4099
計量標準普及センターWEBサイト

研究ラボ

  • ドーピング検査標準研究ラボ
  • サステナブルインフラ研究ラボ

▲ ページトップへ

国立研究開発法人産業技術総合研究所