「社会の中で、社会のために」産総研はこの憲章のもと、多分野にわたる最先端の研究開発を通して、持続発展可能な社会の実現と日本産業の国際競争力強化に貢献することを目指しています。
ここでは、最先端の研究開発を行う研究職員と組織の運営を支える事務職員の採用情報を掲載しています。

採用情報お知らせ一覧

2022/11/30
2022年度第3回研究職公募を開始しました。
2022/11/21
特定業務任期付き職員(情報関連業務)の公募を掲載いたしました。
2022/10/25
2022年度第2回地域型任期付職員公募を開始しました。【終了しました】
2022/9/8
2022年度第2回研究職公募を開始しました。【終了しました】
2022/5/17
総合職(中途採用)の募集を開始しました。【終了しました】
2022/5/17
地域型任期付職員の募集を開始しました。【終了しました】
2022/5/17
特定業務任期付き職員(情報関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/5/16
特定業務任期付き職員(社会保険関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/5/16
特定業務任期付き職員(広報関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/5/16
特定業務任期付き職員(技術関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/4/5
2022年度第1回研究職公募を開始しました。
2022/3/7
特定業務任期付き職員(地質情報のデータ配信管理業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/3/7
特定業務任期付き職員(情報関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/3/1
2023年4月採用予定 修士型研究員の募集を開始しました。【終了しました】
2022/3/1
2023年4月採用予定 事務職員(総合職)の募集を開始しました。【終了しました】
2022/2/7
特定業務任期付き職員(健康管理関連業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】
2022/2/4
プロジェクト型任期付研究員の公募を掲載いたしました(2件)。
2022/1/20
特定業務任期付き職員(秘書業務)の公募を掲載いたしました。【終了しました】

中途採用比率

「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」に基づき、中途採用比率の公表を行っております。
公表日 : 2022年3月7日
 
  2018年度 2019年度 2020年度
正規雇用労働者の中途採用比率 63.5% 66.1% 61.9%
 

職場環境/ダイバーシティへの取組み

産総研では、独立したダイバーシティへの取組みを請け負う推進室を設けて、能力を発揮できる環境づくりを目指しています。

働きやすい産総研の取り組み 能力を発揮出来る環境を目指して ダイバーシティ推進室
 
働きやすい産総研の取り組み 能力を発揮出来る環境を目指して ダイバーシティ推進室