産総研では、社会課題の解決を目指し、理工系の幅広い分野での先端的な研究や地質調査・計量標準などの知的基盤の整備に係る研究を行っています。
シーズ研究はもちろんのこと、社会のニーズからバックキャストした研究テーマで、応用研究、社会実装研究を通して、社会課題解決を目指し、イノベーション創出に正面から向き合う仕事です。
詳細は以下の通りです。
1. 募集情報
＜修士卒研究職＞
＜博士卒研究職＞
＜ポスドク（産総研特別研究員）＞
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2. 研究職（修士卒・博士卒）イベント情報
こちらをご覧ください。
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3. お知らせ
修士卒研究職の新たな育成制度の開始について
研究開発体制の強化に向けて、博士号取得にかかる費用を産総研が負担する”産総研修士卒育成モデル”を創設しました。
ポイントは以下の通りです。
- 大学との連携を強化し、共同研究等と一体となった博士号取得により、高度な研究人材に育成
- 採用する修士卒研究職全員について博士号取得を業務と位置付け、取得にかかる費用を産総研が負担
- 育成責任者に加え、メンター制度を導入し、修士卒研究職の成長を全面的に支援
詳細は
こちらをご確認ください。
「テニュアトラック型（博士型）任期付研究員」制度の廃止について
この度、産総研では人事制度改革の一環として、若手研究者向けの採用制度であった「テニュアトラック型（博士型）任期付研究員」を廃止しました。これに伴い、「パーマネント型研究員（定年制・任期無）」としての採用枠を大幅に拡充します（※）。
産総研ではこの制度改革により、若手研究者が、任期のあるポジションでは取り組みにくいとされてきた「よりチャレンジングな研究」や「中長期的な研究」に専念できる環境を整えてまいります。
また、産総研で働く私たちの目指す姿、ありたい姿をあらわした産総研ビジョン「ともに挑む。つぎを創る。」には、「未来を創る」、「共に挑戦する」というフレーズがあります。博士号取得見込みの博士課程後期学生や博士研究員など若手研究者のみなさん、未来に向けて、ともに研究しませんか。
みなさまからの「パーマネント型研究員」への応募を大歓迎いたします。
（※）一部の公募課題では、任期付研究員としての採用を行っております。任期の有無等については各公募情報にてご確認ください。
外国籍の研究者の方へ
外国籍の方は、第二次面接試験（最終選考）に合格した場合であっても、採用予定日までに就労可能な在留資格を有していなければ採用することはできません。産総研において就労可能な主な在留資格は次のとおりです。
「研究」、「高度専門職１号イ」、「永住者」、「定住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」
※「教授」については研究機関である産総研においては認められませんので、上記の在留資格への変更が必要です。
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研究職員採用に関するお問合せ先
総務本部DEI人事部人材マネジメント室リクルーティンググループ
Ｅメール：hrd-keikaku-ml*aist.go.jp（*を@に変更して使用してください。）
※契約職員に関しては募集元のユニットに直接ご連絡下さい。
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