地下調査の蓄積、まちづくりに活用

地下調査の蓄積、まちづくりに活用

2026/10/05

地下調査の蓄積、まちづくりに活用 迫る災害　データで備える

　大地震はどのような条件がそろったときに起きるのだろうか。これを知る手がかりは、地震の後に現れた地面のずれや地下の断層の情報に残されている。

　7月28日に熊本地方で起こった最大震度7の「令和8年熊本地震」では、広い範囲で大きな被害が生じた。産総研は地震発生直後から現地を調査し、地面に現れたずれなどの結果を速やかに公開した。24年の能登半島地震でも産総研は即座に現地を調査し、海底にある断層が大きく動いたことを確認した。防潮堤の周辺では地面が4メートル近く隆起していた。これまでに分かっている活断層の情報と、地震後の地表のずれなどを調べることが、地震がどのように起きたのかを明らかにし、次の災害に備えるためのカギとなる。

　災害時にすばやく情報を届けられるのは、長年にわたる地質学の研究の積み重ねによるものだ。産総研のルーツである地質調査所は1882年に設置され、日本の産業を支えるため、明治時代から日本列島の地質図を作ってきた。

　当時の主な目的は石炭などの地下資源を探すことだった。現在では陸地や海底の地下の状態に加え、活断層や火山、地下水など、幅広い対象を調べている。収集した情報は地質図やデータベースとして公開し、災害への備え、道路・堤防の整備、資源・環境の評価などに使われている。

　私たちが暮らすまちの地下はどうなっているのだろうか。その姿を立体的に見せてくれるのが、首都圏の「3次元地質地盤図」である。

　建物や道路の工事で得られた膨大なボーリングデータと、これまで積み上げてきた産総研の調査結果を組み合わせて、見えない地下の様子を示す。東京都区部では、数万カ所で集めたデータを使い、地下数十メートルまでの地層の重なりを立体的に示すことができる。

　こうした情報は、自治体や企業の防災・まちづくりを支えるだけでなく、住民が自らの足元を知り、災害への備えを考えるきっかけにもなる。

　日本は地震の多い国として知られる。同じ規模の地震でも、地盤の違いによって揺れ方や被害の広がり方は変わる。例えば、軟らかい地層では揺れが大きくなりやすく、水を含む砂の多い地盤では液状化が起きることもある。そのような地質情報を分かりやすく示すことは、災害に強いまちをつくる第一歩である。

　見えない地下を調べ、正確に測り、社会で使える情報として届ける。

　産総研の地質研究は、過去を記録するだけでなく未来の安全を支える仕事でもある。

理事長 兼 最高執行責任者

石村　和彦

ISHIMURA Kazuhiko