視覚障がい者の感覚代行

視覚障がい者の感覚代行

2026/01/15

視覚障がい者の感覚代行 支援手法 当事者と共創

産総研では、将来の産業ニーズを見据えた目的基礎研究を通じて、革新的な技術シーズの創出に挑戦しています。
こうした最先端の成果を、日刊工業新聞で連載しています。産総研マガジンでもご紹介していますので、ぜひご覧ください。
※本記事は、日刊工業新聞社の許諾を得て掲載しています。著作権は日刊工業新聞社に帰属します。

世界で22億人

　視覚障がいで、近視や遠視など見え方に不具合を抱える人は世界で約22億人（2019年）と推計される。特に、全盲・弱視のような重度視覚障がい者は、世界で約3600万人（19年）、国内は約27万人（22年）とされる。また、障がい当事者の情報バリアフリーの規定として、国内では障がい者情報アクセシビリティ・コミュニケーション施策推進法の施行（22年）などの法的整備が進んでいる。今日のような情報化社会では、視覚障がいの有無によらず情報を受け取れる方法の発展･普及が一層必要とされている。

　視覚障がい者の情報取得の手法の一つに、元来は視覚的に認識する情報を、聴覚・触覚を通して把握する「感覚代行」がある。技術面ではパソコンやスマートフォン上の画面情報を音声で読み上げるスクリーンリーダー、点字化して表示する点字ディスプレイなどが挙げられる。しかし、「感覚代行」に関する知覚特性の解明や訓練法の開発、社会参加の現状理解やその支援手法の開発は未だ発展途上にある。

VR・音を活用

　産業技術総合研究所（産総研）では、視覚障がいのある当事者と共創して、残存知覚特性やニーズの調査、支援システム設計・構築、フィールドでの実践を行ってきた（図に事例）。調査・研究では、弱視者が臨場感を感じる仮想現実（VR）空間の条件、全盲者における音による空間知覚とその活用状況、視覚障がい当事者における学び直しニーズの調査とリカレント教育指針の構築を行った。システム設計・構築では、ゴールボールなどのパラスポーツにおける音知覚の訓練支援システム、障がい状況に合わせた地図/経路確認システム、情報アクセシビリティを考慮したインクルーシブゲームが主たる成果である。

互助の社会構築

　フィールドでの実践は、開発システムの評価や、インクルーシブリサーチに基づく障がい当事者が中心に行うシステム制作、障がい当事者・非当事者による福祉機器のコ・デザイン、ゲームアクセシビリティを活用した合理的配慮を学ぶワークショップ実施などがある。これらの事例は、障がい当事者の自助や各種団体・社会による互助の支援につながる成果である。 今後は、法制度・技術・利用者が連携する社会包摂エコシステムを構築していきたい。

人間社会拡張研究部門
ソシオデジタルサービスシステム研究グループ
上級主任研究員

三浦 貴大

MIURA Takahiro