経済と環境を両立するグリーン・イノベーションを推進し低炭素社会を実現するためには、エネルギーの効率的利用が可能な、安全性や環境性に優れた蓄エネルギー技術、電力とエネルギー媒体の変換技術が必要です。

このため、電池技術研究部門では、移動体用途や住宅・定置用途の電源技術となる二次電池や燃料電池等の電池技術開発を進めています。新しいプロダクトを生み出すもととなる新材料開発、プロセス開発およびそれらを支援する材料基礎技術などに取り組んでいます。

限りある地球のエネルギー資源の持続的有効利用と温室効果ガス排出量削減を目標に、省エネルギー技術、高効率エネルギー変換技術などの研究開発を通して持続発展可能な社会の実現、産業競争力の強化に資するグリーン・イノベーションの実現を目指します。

具体的には、(1)自動車・航空機等におけるモビリティエネルギーの最適化と推進システムの効率化技術、(2)低炭素化促進のための燃料電池、熱電発電や太陽光発電、アンモニア・水素燃焼タービン発電等における高効率エネルギー変換技術、(3)効率的に熱・電気を輸送・貯蔵・利用するための基盤技術等の研究開発に加え、これらの技術開発を支援するための計測・評価技術の研究開発を行っています。

安全科学研究部門では、評価技術の開発を中心として、安全で持続的発展可能な社会の実現に貢献することをミッションにしています。

リスク評価の対象は、現存する化学物質にとどまらず、今後の産業にとって重要なナノ材料などの新規材料や新技術も含まれます。安全な社会を支えるリスク評価研究として、産業と環境が共生する社会の実現に向けて、化学物質や材料、エネルギーを適切に利用することで環境リスクやフィジカルリスクを低減するための評価研究を実施しています。

また、技術の社会実装を支援する評価研究として、具体的な新技術・製品のライフサイクル全体での環境負荷（LCA）やリスクを評価することを通じて、産業のイノベーションやSDGs・ESG対応に貢献します。

温室効果ガスの大幅削減に向けた再生可能エネルギーの大幅な導入は喫緊の課題ですが、一方で、国産エネルギーの乏しい我が国では、エネルギーセキュリティの観点から新たなエネルギー資源の確保とその高効率利用技術も求められています。

エネルギープロセス研究部門では、これらの課題に対応するために、非在来型のエネルギー資源の高度有効利用にかかわる技術開発を行っています。特に、未利用エネルギー資源であるメタンハイドレートの商業生産に向けた技術開発や、メタンからのCO₂ フリー水素製造技術、CO₂を化学品などに高効率転換するプロセス技術開発、あるいは水素貯蔵に関連する技術を推進し、国産エネルギーの夢の具現化と新たなエネルギー産業の創出に貢献していきます。

産業活動と環境保全が両立する持続可能な社会の実現に向けて、新たな環境対策・環境創生の技術開発研究を展開しています。

特に、水問題が顕在化している地域での課題解決を目指して、各種水質評価項目の計測、水処理・制御などの水処理関連技術を研究するとともに、廃電子機器類などの使用済み製品の高度資源循環を実現するために、廃製品毎の選別技術や回収資源毎の製錬・素材回収技術の開発を推進しています。

また、これまでの環境計測にバイオ・ナノ技術を融合させた次世代環境診断技術や大気・海洋での炭素や各種化学物質の環境動態評価の研究にも取り組んでいます。

家電や自動車、各種産業機器に使われるインバータで代表されるパワーエレクトロニクスは、電気エネルギーを制御するキー技術で、現在はシリコンパワー素子で成り立っていますが、性能に限界が見え始めています。

先進パワーエレクトロニクス研究センターでは、シリコンカーバイド（SiC）、窒化ガリウム（GaN）、ダイヤモンドなどのワイドギャップ半導体のウエハ技術からパワー素子の開発、さらにその素子性能を充分に生かせる回路・実装・制御からなるパワーエレクトロニクス統合化技術へと開発を進め、システムメリットからこの限界突破を目指すとともに、エネルギー制御のためのエレクトロニクス基盤構築を将来的な目標としています。

わが国のエネルギー政策において、再生可能エネルギーは、経済的に自立し「脱炭素化」した主力電源化を目指す、と位置づけられました。これを実現するため、再生可能エネルギー研究センターでは以下の3つの研究開発課題に取り組んでいます。

1. 主力電源化に向けた一層の性能向上とO＆M技術開発
2. 適正な導入拡大のための研究開発、データベース構築
3. ゼロエミッション実現にむけた次世代エネルギーシステム技術開発

また、企業集積や人材育成による福島県等の東北被災県の復興に貢献していきます。

ゼロエミッション国際共同研究センター（Global Zero Emission Research Center, GZR）は、2020年1月に設立されました。

エネルギー・環境の技術開発は、社会実装までに長時間を要し、コスト低減に向けた開発リスクが大きいものです。政府が2020年1月21日の統合イノベーション戦略推進会議で決定した、日本と世界の二酸化炭素排出削減を目指す「革新的環境イノベーション戦略」の中で、GZRは最先端の研究開発を担う国内外の叡智を結集し、G20の研究者12万人をつなぐプラットフォーム拠点として位置付けられています。

GZRは、水素、カーボンリサイクル、エネルギーデバイス等の分野で欧米等の研究機関との国際共同研究を実施し、RD20等を通じて収集した世界のプロジェクト情報の分析評価を行うとともに、その情報を研究者・企業等に開示するプラットフォームとなります。