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新型コロナウイルス感染による影響が続く中、安全にイベントなどを開催するために、さまざまな取り組みが続けられております。特に東京ドームのような大規模施設におけるイベントには、一度に多くの観客が集まることから入場者数、マスク着用の有無、入退場時の人の滞留の程度、応援方法の違いなどが感染予防の効果に影響します。これらの対策が適切な効果を発揮するためには、対策の実施状況の把握（例えば、人の滞留が生じていないか、マスクが着用されているか）が重要ですが、人の滞留の程度やマスク着用率などを人の目で定量的に把握することは困難です。

これまで、産業技術総合研究所（以下「産総研」という）では、さまざまなプロスポーツの球場、スタジアム、アリーナなどにおいて、観客・選手やスタッフの感染予防のための調査を進めてきました。

その知見を生かして、2022年のプロ野球の開幕に際して、読売新聞社、読売巨人軍、東京ドームと連携し、2021年に引き続き、東京ドーム内にカメラ、レーダー等を設置し、入場者間の平均距離、マスクの着用の有無、応援方法などの行動を把握、また、東京ドームに設置されているCO₂濃度計測器のデータを活用し、場内のCO₂濃度の変化などを評価することで、東京ドームが実施している対策の効果を評価してまいります。

産総研が蓄積してきた知識をもとに、東京ドームにおいて継続的に計測を実施することで、来場者がどのように行動し、場内のどこで人の滞留が生じているのか、各場所における密接、密集、密閉の程度とどのように関係するのかの分析や、観客のマスク着用率の時系列変化など、東京ドームが実施している対策の効果を把握します。さらに、継続的に調査を実施することで、試合展開や観客数、開催日、さらに気温や湿度等に応じた密状態や観客行動の違いを把握することが可能となります。

これらの結果から、東京ドーム内の密状態を把握できるようになれば、今後、より安全に大規模イベントを開催するための指針づくりに協力できると考えています。

なお、本調査は、新型コロナウイルス感染リスク計測評価研究ラボ*、地質調査総合センター 地圏資源環境研究部門地圏化学研究グループ、情報・人間工学領域 人工知能研究センター社会知能研究チーム、エレクトロニクス製造領域 センシングシステム研究センター 広域モニタリング研究チームおよびエネルギー・環境領域 安全科学研究部門リスク評価戦略グループが連携して実施します。

*新型コロナウイルス感染リスク計測評価研究ラボ
2021年12月20日に設立された産総研の融合研究ラボ。5つの研究領域を横断的に融合した研究ラボで新型コロナウイルス感染リスクを総合的に計測・評価する研究を推進。
詳細は、新型コロナウイルス感染リスク計測評価研究ラボホームページを参照

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