東京理科大学（理事長：本山和夫、学長：松本洋一郎、以下「理科大」）と産業技術総合研究所（理事長：中鉢良治、以下「産総研」）は、両機関における教育および研究に係る連携・協力を推進するための包括協定を2019年3月20日に締結いたしました。
本協定を通じて理科大と産総研は、双方の持つ情報や技術的資源を総合的に生かすことで世界トップレベルの独創的な研究をリードできる優れた人材を育成するとともに、革新的な技術開発や共同研究を推進することにより、わが国の科学技術および産業技術の振興に寄与します。
（左）理科大 本山理事長 （中央）産総研 中鉢理事長 （右）理科大 松本学長
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協定締結式の様子
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近年情報化社会が進展している中で、IoT（Internet of Things）を活用したデータの収集・蓄積や、得られたデータを有効に活用するためのAIの導入が企業などで進められています。
このような社会情勢のもと、データサイエンス分野に強い理科大とIoT／AI技術を得意とする産総研が協力し、その成果を社会へ還元することを目指して包括協定を締結することとなりました。
1．IoT／AI分野における人材育成の推進
産総研が中小企業などに対して豊富な支援実績を有するIoT／AI技術、センシング技術などについての実践的教育プログラムに、理科大の学生が参加することを通じて、現実の社会課題の解決を見据えた高いレベルの技術と知見を身に付けた人材を育成します。
2．共同研究のさらなる推進
従来、理科大と産総研との間で活発に共同研究を行ってきた材料・化学分野、エネルギー・環境分野の研究をさらに強力に推進するともに、IoT／AI分野など、新たな分野における連携を模索し、イノベーションの創出を目指します。