最近の研究成果

エネルギー・環境 2015年4月1日発表

グリーン・イノベーションの推進

グリーン・イノベーションの推進のため、温室効果ガスの排出量削減を実現する再生可能エネルギーなどの新エネルギーの導入を促進する技術(創エネルギー)、エネルギーを高密度で貯蔵する技術(蓄エネルギー)、エネルギーを効率的に変換・利用する技術(省エネルギー)、エネルギー資源を有効利用する技術、環境リスクを評価・低減する技術の開発を進めています。

エネルギー・環境領域の概要図

iPS細胞 2015年4月10日発表

移植用細胞から腫瘍を引き起こすヒトiPS/ES細胞を除く技術を開発―再生医療で腫瘍が発生するリスクを低減させることが可能に―

移植用細胞から腫瘍を引き起こすヒトiPS細胞やヒトES細胞(以下「ヒトiPS/ES細胞」という)を除く技術を開発した。ヒトiPS/ES細胞から分化させて作製した移植用細胞には、ヒトiPS/ES細胞が残存し腫瘍化する可能性があり、再生医療に応用する際の大きな障壁となっている。今回開発した技術により、移植用細胞に残存するヒトiPS/ES細胞を効率的に除去できることから、ヒトiPS/ES細胞から作製した移植用細胞を用いた再生医療の安全性向上への貢献が期待される。

移植用細胞から腫瘍を引き起こすヒトiPS/ES細胞を除く技術の概要の図

情報・人間工学 2015年4月6日発表

「自動車ヒューマンファクター研究センター」を設立―安全で楽しい運転の実現に向けて、ドライバーとしての人間の特性を研究―

国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下、産総研という)は、平成27年4月1日より5年間の第4期中長期計画をスタートさせました。これまでの実績をさらに発展させる形で、社会ニーズ、産業ニーズを踏まえた世界最高水準の研究成果を事業化に結びつける“橋渡し”機能を充実させるため、理事長の下に、材料分野と化学分野を統合してシームレスな研究を進める「材料・化学領域」、変化する“ものづくり”をリードする「エレクトロニクス・製造領域」、また、情報技術の生活への応用を見据えた「情報・人間工学領域」など7つの領域(5領域・2総合センター)を創設しました。

自動車ヒューマンファクター研究センターが所有するドライビングシミュレーター(システム構成と再現映像例) の図

バイオプラスチック 2015年4月10日発表

バイオマスプラスチック度の計算方法の国際規格ISO 16620シリーズが発行

 国立研究開発法人 産業技術総合研究所と日本バイオプラスチック協会との共同研究の成果を、経済産業省の国際標準化活動の支援を受けて、日本プラスチック工業連盟を通じて国際標準化機構(ISO)に提案し、国際規格ISO 16620シリーズとして発行された。今回発行されたISO規格の番号をバイオプラスチック製品に明示することで、世界市場に通用するバイオベース度の指標となる。また、バイオマスプラスチック製品にバイオマス原料やバイオマスプラスチックがどの程度使用されているのかを規格化された計算法で明示できるため、バイオプラスチック製品の信頼性の向上が期待される。

バイオマスプラスチックの識別・判別法の図

エレクトロニクス・製造 2015年4月1日発表

変化するものづくりをリードする革新技術により産業競争力を高める

エレクトロニクス・製造領域では、IT 機器の大幅な省エネ化と高性能化の両立を可能とする世界トップ性能のデバイスの開発と、省エネ、省資源、低コストな産業活動の実現を可能とする革新的な製造技術の開発を目指します。さらに、先端エレクトロニクスを基礎としたセンシング技術と革新的製造技術を結びつけることによって超高効率な生産システムを構築し、我が国の産業競争力強化に貢献します。

エレクトロニクス・製造領域の概要図

地質調査 2015年4月1日発表

地球をよく知り、地球と共生する

活発な変動帯に位置する我が国において、地質情報は安心・安全な社会構築のための重要な基盤情報です。私達は地質情報の整備を行い、地質調査総合センター(GSJ)として各種地質情報の提供・普及を行います。これら地質情報を基礎として、地球環境の保全、資源・エネルギーの開発、地質災害の軽減などに関連する様々な問題を解決するための技術を開発します。また、我が国を代表して国際協力を行います。

地質調査総合センターの概要図

計量標準 2015年4月1日発表

計量標準の整備とその普及、利活用の促進、計量標準に関連した計測技術の開発

国家計量標準機関(NMI: National Metrology Institute)として、工学計測標準研究部門、物理計測標準研究部門、物質計測標準研究部門、分析計測標準研究部門、計量標準普及センターの4研究部門と1普及センターにて、計量標準の整備と利活用促進、計量標準の普及活動、計量標準に関連した計測技術の開発、法定計量業務の実施と人材の育成について重点的に取り組みます。

計量標準総合センターの概要図

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