平成30年度研究関連業務評価委員会評価報告書
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ーデバイス材料の結晶欠陥を非破壊検出方法」)が生まれ、産業界も利用可能なAI橋渡しクラウド(ABCI)がスパコン性能ランキング世界5位にランクインする(産総研・東工大 実社会ビッグデータ活用 オープンイノベーションラボラトリが設計・開発に関わる)等、プレスリリース11件に繋がる研究成果が得られた。 【効果】 第4期中長期計画に沿ったOILの運営体制強化により、平成30年11月段階で、大学との連携体制の更なる充実(桂冠フェロー1人、クロスアポイントメント12人、招聘研究員18人、ポストドクター40人、リサーチアシスタント62人)が図られた。さらに、優れた若手人材の育成や、大学等から生まれた優れた技術シーズの産業界への橋渡しで、過年度以上の成果が得られた。 Ⅱ.2. PDCAサイクルの徹底 【中長期目標】 各事業については厳格な評価を行い、不断の業務改善を行うものとする。評価に当たっては、外部の専門家・有識者を活用するなど適切な体制を構築するものとする。また、評価結果をその後の事業改善にフィードバックするなど、PDCAサイクルを徹底するものとする。 【中長期計画】 各事業については厳格な評価を行い、不断の業務改善を行う。評価に当たっては、外部の専門家・有識者を活用するなど適切な体制を構築する。 また、評価結果をその後の事業改善にフィードバックするなど、PDCAサイクルを徹底する。 【平成30年度計画】 ・評価の実施及び評価結果の各部署へのフィードバックに当たっては、必要に応じて改善を行い、更なる充実とともに効率化を図る。 ・年度評価に加え、第4期中長期目標期間にかかる平成31年度当初の見込評価に向けて、効果的かつ効率的な実施方法を決定し準備を進める。 ・評価結果を領域への予算配分額に反映させること等を通じて産総研全体として目標を達成するためのPDCAサイクルを働かせる。 【実績】 平成30年度の評価の充実と効率化を図るために、評価書作成ガイドラインを整備するとともに、資料作成にかかる所内説明会を評価対象部署ごとに丁寧に実施した。評価書作成ガイドラインには、評価委員会の資料の項目ごとに、平成31年度に作成する自己評価書に有効活用できるような記載のポイント、アピール力のある成果及び効果的な表現の例を盛り込んだ。そのために、平成29年度の大臣評価コメントで選び出された自己評価書の実績- 50 -

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