2011
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0100200300400C0₂排出量01,0002,0003,0004,000総エネルギー使用量2010200920082007200620052004年度千t-CO₂TJ1763,1423,0472,9343,0162,8812,843168162166159157150126111都市ガス12%その他灯油都市ガス購入電気主なCO₂削減施策CO₂排出量及び総エネルギー使用量の推移CO₂排出源の内訳職員の省エネ活動購入電気86%灯油1%その他1%**地球温暖化対策省エネルギーの推進 2010年度は、2004年度比でエネルギー使用量を16%削減、CO₂排出量を18%削減という目標を掲げて、省エネルギー活動を進めてきた結果、2004年度比でエネルギー使用量を15%削減、CO₂排出量を15%削減しました。これには、設備および機器ごとの温室効果ガス排出量を定量的に把握し、クリーンルームの省エネチューニング、バルブなどの設備の断熱処理、一部施設の熱源機器の高効率機器への更新など、省エネ効果の高い施策を実施してきたことやオフィス空調の省エネ設定温度の順守、窓際消灯など職員の省エネ活動が寄与しています。 さらに、東日本大震災の影響により、研究活動が停止したこともエネルギー使用量の減少の要因となっています。反対に、クリーンルームなどのエネルギー多消費施設の設置により、エネルギー使用が増加し、削減目標の達成に至りませんでした。今後は、エネルギー多消費施設の集約、改廃や、特殊空調の効率的運用を図り、エネルギーの削減に努めていきます。なお、エネルギー多消費施設の設置にあたっては、2011年6月に設置した研究環境安全委員会にて、省エネ性、安全性などを審査する体制を整えました。産総研は、事業活動により発生する環境負荷物質抑制の一環として、2007年6月に温室効果ガス排出抑制などの実施計画を策定しました。実施計画では、温室効果ガス総排出量を2009年度までに2004年度比で18%(エネルギー使用量で15%)削減することを目標として掲げ、省エネルギー対策や新エネルギーの導入に取り組んできました。エネルギー起源CO₂排出量の削減に取り組んでいます新エネルギーの導入新エネルギーの導入により、CO₂排出量を削減しています 産総研では、つくばをはじめ、東北、臨海副都心、中部、関西、中国、四国、九州の各研究拠点に太陽光発電設備を導入しています。 2010年度の太陽光発電量は1,233千kWhで、一般家庭343世帯分の年間電力使用量に相当し、年間599トンのCO₂排出削減に貢献できました。※温対法の改正にあわせ、電気使用におけるCO₂排出量の計算において、CO₂排出係数の従来デフォルト値(0.000555t-CO₂/kWh)から電気事業者ごとのCO₂排出係数に変更した値。施策概要熱源機の改修空調設備の改修エネルギー消費機器の運用改善冷凍機の高効率化など外気処理の改善空調機器の再熱制御設置値変更、蒸気バルブの断熱施策概要ライトダウンキャンペーン省エネキャンペーン328名が参加COOLBIZ、WARMBIZの奨励、休暇の集中取得の奨励メガソーラータウン(太陽の丘)47環境報告環境報告2,668

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