つくばセンター

略歴

1989年4月　　工業技術院　機械技術研究所入所
2009年11月　  産学官連携推進部門　産学官連携コーディネータ
2010年10月　 イノベーション推進本部　イノベーションコーディネータ
2015年4月　　イノベーション推進本部　上席イノベーションコーディネータ（現職）

これまで主に、微粒子工学、製造プロセス技術、情報技術の研究開発に従事。2007年からは産学官連携活動に従事し、企業との大型連携の構築や国際標準化活動などを通じた技術の社会への橋渡しを進めている。

主な連携活動

• 加工機械系企業、建設機械系企業との中長期大型共同研究（冠ラボ設立）を支援
• 他に、自動車系、材料系、食品系企業及び粉体、ファインバブル業界団体、他と共同研究の立案など
• 国家プロジェクト（NEDO大型プロジェクト事業など）への基本コンセプト構築や参加企業の調整等を含む、とりまとめに関与
• 中小企業庁や（サポイン事業）、NEDO（ベンチャー関連事業）等の制度を活用する中小企業・ベンチャー企業の技術開発について、企業の強味を活かせるビジネスモデル・出口探索、研究開発計画の精査含めた提案支援
• 国際標準（ISOのTCマネージャー、リエゾン代表者等）、国内標準（原案作成委員長等）の開発推進、標準化を通じたイノベーション創出を支援

連携に向けた思い・コメント

コーディネータは、ビジネスのプロフェッショナルである企業と、その分野の研究のプロフェッショナルである研究グループを結ぶバッファ層としての役割のみならず、時として共同技術開発の企画やマネジメントにも深くかかわります。また、その成果を社会に広げ、イノベーションに繋げることを意図して、標準化活動も担います。そうした中で、コーディネータとしてのプロフェッショナルにふさわしい仕事をやり遂げることこそが喜びです。連携の構築で終わりではなく結果を求め更に波及効果まで確認したい、世の中に役に立つ技術の揮発と実用化の一助になりたいと思います。

参考情報

• 「技術の統合を加速しwin-winの連携を- 研究開発機関におけるコーディネーションを見据えて- [PDF：795KB]」
• 「国際標準化を通じたイノベーションを目指して [PDF：910KB]」

略歴

主な連携活動

• 数多くの電子デバイス企業、総合化学製品企業との連携取り纏め
• 医療分野参入を目指した異業種企業の、産総研との共同研究連携取り纏め
• 金融機関との連携を活用した、産業界のオープンイノベーション推進
• プロスポーツ企業との連携取り纏め
• 地方創生を目指した地域中核企業との連携支援
• 複数社が関わる長期大型連携の取り纏め

連携に向けた思い・コメント

技術革新が加速度的に早まっている現在、外部のリソースを活用することで、研究開発にかかる費用と時間を圧縮できますが、実際には課題が多いのも事実です。 また、企業においては異なる業界、異なる分野の情報や技術はなかなか得難いのは、現在においてもそれほど大きくは変わっていません。 それらの課題に対して、産総研には私をはじめとして、民間企業出身のコーディネータが多数在籍しておりますので、企業の立場をよく理解して連携の支援をすることができます。 産総研のもつ技術の蓄積、産業界とのネットワークで、課題解決のお手伝いができると確信しています。

略歴

連携に向けた思い・コメント

略歴

1997年　工技院 資源環境技術総合研究所 入所
2001年　独立行政法人 産業技術総合研究所 主任研究官
2007年　同所　研究グループ長
2015年　国立研究開発法人 産業技術総合研究所 研究グループ長
2016年　内閣府へ出向　政策統括官（科学技術・イノベーション担当）付　ディレクター
2018年　同所 イノベーション推進本部 イノベーションコーディネータ
 

主な連携活動

• 地域連携部の関東地域室長として、関東経済産業局、広域関東圏の公設試、産業支援機関、中堅・中小企業との連携
• 国家プロジェクト（NEDO「ゼロエミッション石炭火力技術開発プロジェクト」、NEDO「環境調和型製鉄プロセス技術開発」、経産省「重質油等高度対応処理技術開発事業」）に参画し、大学、重工業メーカー、石油会社、鉄鋼会社などと連携。
• JST「戦略的国際科学技術協力推進事業」に参画し、国内の大学、中国の大学と連携。
• 公益社団法人化学工学会の「高度生産システム検討委員会」に参画し、大学、石油会社、石油化学会社と連携
• 一般社団法人日本鉄鋼協会の「資源拡大・省CO2対応コークス製造技術研究会に参画し、大学、鉄鋼会社と連携
• 一般社団法人日本エネルギー学会理事として、学会の法人会員と連携
• 一般社団法人日本鉄鋼協会理事として、協会の法人会員と連携

連携に向けた思い・コメント

• 広域関東圏の連携活動では、各都県の公設試との情報交換を行い、一緒に地域企業を訪問することで、企業のニーズを引き出せるようにしていきたい。
• 国家プロジェクト等の研究活動や関連学会での活動を通じて、電力、鉄鋼、石油、石油化学、重工業メーカー、ガス関連等の多くの技術者とのネットワークがあり、今後もこの繋がりを活かして連携活動を進めていきたい。

略歴

略歴

1987 東京大学　物性研究所　助手
1993 工業技術院　電子技術総合研究所　入所
2004 産総研　太陽光発電研究センター長
2013 福島再生可能エネルギー研究所　上席イノベーションコーディネータ
2020 ゼロエミッション国際共同研究センター　研究戦略部　
         上席イノベーションコーディネータ　（現職）
 

• 国際電気標準会議（IEC）第82委員会（太陽光発電エネルギーシステム）　国際議長
• 東京工業大学　特定教授
• 北陸先端大 客員教授
• 福島大学　　客員教授

• 産学連携推進会議　功労者表彰
• 応用物理学会　フェロー表彰
• 太陽光発電国際会議　PVSEC特別賞

主な連携活動

• 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）などの大型研究開発プロジェクト提案推進支援
• 経済産業省国際標準化プロジェクト提案推進支援
• 国際標準化を通した企業連携、企業支援
• 大学併任教員としての社会人博士育成
• 企業との大型連携の推進支援
• 地域中小企業の技術開発、事業化支援

連携に向けた思い・コメント

本当の意味のイノベーションは社会を変革することで達成したといえると思います。技術ができただけでも、それが製品になっただけでもまだ不十分で、社会、経済、環境にまでその波及効果が浸透していくことが重要です。それには我々のようなICが長く辛抱強く支援することが必要でしょう。特に地球規模のエネルギー環境問題に取り組むには国際的な協力関係の構築も重要です。国際標準化もそのための一つのツールとなります。これまでの経験を生かして再生可能エネルギーによる真のイノベーションを達成することを目指していきたいと思います。

略歴

2014年　産総研に入所　（連携主幹）
2015年　現職。
前職は化学企業にて34年間勤務。
新規テーマの探索・開発・起業化研究の全てに関わり、分析部門、研究所運営も含めて経験。
戦略的創造研究推進事業（ERATO）のプロジェクトに2年余り研究に従事し、化学系財団法人の事務局を４年間務め、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、科学技術振興機構（JST）のプロジェクトにも関与。

主な連携活動

• エネルギー・環境領域の技術コンサルタント、共同研究に関する企業様との連携
• テクノブリッジフェア等のイベント対応
• NEDOエネルギー・環境新技術先導プログラム、イノベーションコンソーシアム型共同研究、産総研コンソーシアムの企画・設立・運営支援
• 機械系企業との大型研究（冠ラボ）設立支援

連携に向けた思い・コメント

民間企業の研究開発に、研究者・研究管理者・本社企画の立場から長年実務として経験している為、研究者・研究管理者・本社企画の目線で、企業様ご要望の新規研究テーマ実現に向けて、スケジュールや方策、必要な技術の展開をご相談させていただき、新しいビジネスへ繋ぐ、お力になれればと考えております。

お問合せ等

略歴

1990年　工業技術院機械技術研究所に入所。二酸化炭素の大量隔離技術の研究に従事
1995年　工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部に併任
             （CGT, WE-NET, 地球環境担当）
2001年　産総研エネルギー利用研究部門 熱・物質移動制御グループ主任研究員
2004年　経済産業省産業技術環境局環境政策課 課長補佐
　　　　（IPCC第三作業部会第四次評価報告書、CCS特別報告書）
2007年　産総研エネルギー技術研究部門 エネルギー社会システムグループ長
2013年　内閣府総合科学技術・イノベーション会議事務局
                エネルギー・環境担当ディレクター
             （エネルギー戦略協議会、SIP革新的燃焼、SIP革新的構造材料担当）
2016年8月　帰任し、当領域イノベーションコーディネーター
2020年5月   現職　

• 2013年10月〜　ISO/TC265(CCS) 議長諮問グループ委員・エキスパート
• 2016年3月〜      ISO/TC301(エネルギーマネジメントシステム)議長諮問グループ委員・エキスパート・国内WG主査
• 2019年4月〜      規格開発エキスパート

主な連携活動

• エネルギー・環境領域の技術コンサルタント、共同研究に関する企業との連携
• 産総研コンソーシアム活動により、産産、学学の連携を推進

連携に向けた思い・コメント

出向時のプロジェクトマネジメント業務や国際機関との連携の経験も生かした連携活動ができればと考えています。産総研のシーズを広く社会に使っていただくためにも、アカデミアの活動や異業種間融合を視野に入れたシナジー効果を発揮できるように活動したいと思います。

お問合せ等

略歴

1988年　工業技術院電子技術総合研究所入所、磁性材料、酸化物薄膜・界面の研究に従事。
2001年　産業技術総合研究所にて、シリコンデバイスの研究に従事。
企画本部企画主幹、「持続性に向けた産業科学技術委員会」委員長、エレクトロニクス研究部門ループ長、TIA推進センター企画チーム長を歴任。
2019年　現職

主な連携活動

• 新材料パワーエレクトロニクス分野の技術コンサルタント、共同研究に関する企業様との連携
• TPEC（つくばパワーエレクトロニクスコンステレーション）の窓口、連携支援、マネジメント支援
• モビリティーエネルギー・定置型エネルギーの特に電力エネルギーに関連する省エネルギー化技術に対する連携支援
• テクノブリッジフェア等のイベント対応

連携に向けた思い・コメント

産学官プロジェクトに研究現場と研究企画の双方の立場で関わってきました。今、エネルギーエレクトロニクスが世界的にも重要な局面となっています。グリーンイノベーションにつながるロードマップや研究開発の戦略を皆様とともに考え、産総研が有する先端技術の活用や、産総研をハブとしてオープンイノベーションを推進している大型共同研究の活動を通して、皆様のお力になれればと考えております。

お問合せ等

略歴

2004年　　産総研　テクニカルスタッフ／招聘研究員
                   前職は外資系バイオテク企業の研究員
2005年　　産総研発ベンチャー企業の取締役を兼務（～2009年）
2006年　　糖鎖工学研究センター（のちに糖鎖医工学研究センター）に所属
2012年　　糖鎖医工学研究センター副研究センター長
2014年　　ライフサイエンス分野（現　生命工学領域）イノベーションコーディネータ

主な連携活動

• 製薬企業、食品企業をはじめとする生命工学関連企業との連携促進
• 創薬支援ネットワーク研究会議構成員、実務担当者
• 日本医療研究開発機構（AMED）等のプロジェクト設立、推進の支援
• 産総研、特に生命工学領域が関与するイベントの支援
• 産総研ふるさとサポーター（愛知県）

連携に向けた思い・コメント

一部の基礎研究を除き、多くの研究は社会実装されて意義あるものになると考えております。私の経験でも、関与した研究成果が製品化、保険収載されてはじめて社会的な責任を果たせたと感じました。イノベーションコーディネータには、産総研の成果を企業連携につなげる重要な任務がありますが、それだけに留まらず、企業の皆様にも喜んでいただけるような連携活動を心がけたいと思います。

お問合わせ等

略歴

主な連携活動

• 生命工学領域所属の研究者と企業等との連携促進
• 国家プロジェクト等の概算要求資料や応募申請書、評価報告書等の作成支援
• 大学や研究機関、技術研究組合等との連携促進
• 生命倫理委員会等の対応支援
• 産業技術連携推進会議（産技連）活動、公設試との連携促進

連携に向けた思い・コメント

産総研における研究の他、霞が関での科学技術行政等の経験を活かし、研究開発の推進や国等の制度を利用するうえで、多くの研究者や企業関係者にとってなじみのない業務や苦手とする業務、例えば、公的補助金等の申請書の作成や生命倫理等の各種規制対応を支援することで、共同研究成果の社会実装を推進したいと考えています。

お問合せ等

略歴

2019年8月　産総研入所。
2019年9月　生命工学領域研究戦略部 イノベーションコーディネータに着任。

前職は、食品原料、医薬品原料等を製造販売する民間企業。
食品加工技術や機能性食品素材の研究開発を担当したのち、研究シーズの事業化を目指した開発、開発営業に従事。その後、研究開発、営業部門のマネジメントを経て、当該事業の責任者を務めた。
実務としては食品物性改良、機能性食品素材や特定保健用食品、機能性表示食品の開発やその市場導入、マーケティングを経験。

主な連携活動

• 食品、化粧品、日用品、医薬、化学系の企業との連携を中心に活動。
• 基礎研究から開発、製造、市場導入、マーケティングなど一連の活動に参画。

連携に向けた思い・コメント

産総研は、ライフサイエンス分野で付加価値の高い製品や技術を創出し、社会へ普及浸透させていくための幅広いシーズを有しています。民間企業でシーズ発掘から事業化までの一連の業務を担当してきた経験を活かし、産総研シーズと民間企業の皆様のニーズとのマッチングを図り、社会課題の解決に向け、連携活動を進めていきたいと思います。

略歴

2016年　産総研に入所。
情報・人間工学領域　上席イノベーションコーディネータに着任。
前職は三菱電機（株）にてミニコンピュータ、産業用制御計算機の中央処理装置の設計に従事。
海外では欧州研究所（仏、英、蘭）社長として無線通信、画像処理研究に従事。　
帰国後は、役員理事 情報技術総合研究所長として情報・マルチメディア・通信・光電波研究に従事。
その後三菱電機インフォメーションシステムズ(株)常務取締役、三菱電機インフォメーションネットワーク(株)常務取締役としてＩＴ・ネットワーク事業に従事。
現在、大阪工業大学客員教授　工学博士　通訳案内士。

主な連携活動

• 初期の中長期大型共同研究（冠ラボ）設立に従事。冠ラボを基点に海外/大学/企業との連携を進めています。
• 大型連携として企業との大規模共同研究を推進しています。　　　　　　　　　
• 標準化に影響力のある海外研究機関との連携を開始しました。

連携に向けた思い・コメント

民間企業での研究開発、海外経験、事業経験を活かし、産総研の優れた知見を社会へ還元すべく連携に取り組みます。現在、人工知能の分野では研究者が国内外で払底しています。限られた人的リソースを産官学で有効に活用すべく連携を推進したいと考えています。

略歴

1980年　松下電器産業入社、1981年同社中央研究所配属
1984年　新世代コンピュータ技術開発機構
1999年　Panasonic OWL 社長（UK)
2001年　松下電器先端技術研究所モバイルネットワーク研究所所長
2004年　パナソニックモバイルコミュニケーションズ・モバイルシステム開発センター所長（Symbian Supervisory Board Member 等兼務）
2006年　エスティーモ副社長、LIMO FOUNDASTION　創立メンバー、財務担当役員
2012年　株式会社NTTドコモ入社　戦略アライアンス担当部長、プロダクトイノベーション担当部長、TIZEN　Association Chairman of the Board, FIDO Alliance chair of D@S WG、
2016年4月　現職
2018年4月　情報処理学会情報規格調査会 ISO/IEC JTC 1/SC 42国内専門委員会委員長
2019年　　  筑波大学客員教授（兼務）

• 京都大学博士（工学）
• Master of Arts (Lancaster University, UK) IMPM
• Diploma of IMPM (INSEAD, France)
• 人工知能学会理事、日本ソフトウェア科学会理事、電子情報通信学会評議員等を歴任

主な連携活動

• 企業経営者，幹部の方々へ、AIを作る側、使う側双方の視点からの講義・講演等を通じ、知見涵養の支援をさせて頂いております。　　　　　　　　　
• AI　国際標準化を通じ、日本の国際競争力強化を目指し、企業・大学の方々と産総研の連携の下、日々活動を続けております。

連携に向けた思い・コメント

産総研の成果を、その熱い思いと共に、社会へお届けし、お役に立てるよう皆様に寄り添ってまいりたいと存じます。
長いお付き合いになることを願っております。「売りたいものを売るな、客の欲しがるものを売るな。客のためになるものを売れ」（松下幸之助）
研究については、佐藤一斎　の言葉をいつも胸に置いております。「一燈を提げて暗夜を行く。暗夜を憂うること勿れ。只だ一燈を頼め。（言志四録より）
社会を見る目としては、アリソン先生の言葉が響きます。We must be willing to think the unthinkable – and imagine the unimaginable. (from “Destined for WAR” by Graham Allison)

略歴

1990年～1994年    GPS AG（スイス、ザンクトガレン）；Balzers AG（リヒテンシュタイン）；ザンクト ガレン大学コンサルタント／アシスタント（ドイツ及びスイスにおける企業の生産・戦略・マーケティング）
1992～1993年 　　東京大学 客員研究員
1995～1997年 　　ABB-STOTZ KONTAKT GmbH（ドイツ、ハイデルベルク） 新技術プロジェクトマネージャー
1997～2001年 　　GMDドイツ国立情報処理研究所（ドイツ、ザンクト アウグスティン）（2001年フラウンホーファーと統合）東アジア担当
2001～2013年　 フラウンホーファー日本代表部　代表
2014年より現職

• S&TDC 科学技術外交サークル・日本
• MEMS技術者フォーラム、国際諮問委員会
• HCIハイデルベルククラブインターナショナル、日本支部理事
• DIHKJ 日本ドイツ商工会議所
• DJW、ドイツ日本ビジネス協会

主な連携活動

• 外国人研究者との多分野に渡るシンポジウムの開催
• 産業技術総合研究所における外国人代表団訪問のセッティングとフォローアップ
• 国際研究プロジェクトの共同提案の支援

連携に向けた思い・コメント

ドイツをはじめとする欧州の研究機関に精通し、企業にも広いネットワークを持っています。EUの実施する研究チームにも参加実績があり、日本と欧州のブリッジとして活躍します。

お問合せ等

• Dr. Lorenz Granrath's profile.pdf

略歴

1981年   富士通株式会社　富士通研究所配属
1985年　新世代コンピュータ技術開発機構
2007年　富士通株式会社次世代テクニカルコンピューティング開発本部長
2011年　米国富士通研究所 President & CEO
2015年   富士通研究所フェロー
2017年   科学技術振興機構研究開発戦略センター　上席フェロー
2019年   現職

• この間、スタンフォード大学客員研究員、東京大学客員教授、九州大学客員教授等を歴任。
• 博士（工学）
• 通訳案内士

連携に向けた思い・コメント

企業に30年以上在職し、その間、第五世代コンピュータプロジェクトに参画し人工知能専用マシンの開発、並列化コンパイラ、低消費電力サーバの開発などに従事しました。京コンピュータの開発では開発責任者を務めました。米国シリコンバレーでは、現地研究員とともに、研究開発とその事業化にチャレンジしました。 これらの経験を活かし、産総研の研究開発成果の社会実装に貢献できればと思っています。

略歴

～2000年度　電子技術総合研究所
2000年度～　産業技術総合研究所において、チーム長、総括研究主幹等
2015年度～　情報・人間工学領域研究戦略部　イノベーションコーディネータ（現職）
2018年度～　人工知能研究センター（併任）

情報工学、特にデータにかかる研究開発に従事。2015年度より現職。技術の社会実装として事業および研究開発の両面で意義のある連携プロジェクトの組成を目指している。

主な連携活動

• 技術視点でのコンサルティングに基づく事業や社会のニーズ及びポテンシャルの掘り起しから、研究開発プロジェクトの組成、実施に至る一連の活動の持続的支援。
• 物流系企業や建設機械系企業との、中長期大型共同研究（冠ラボ）組成の支援。
• 部品系企業や施設系企業、ITインフラ系企業との、新たなコア技術創出のためのコンサルティングから研究開発プロジェクト組成に至る支援等。

• 三次元空間情報に係るNEDOプロジェクト（スマート社会分野）主宰（2018～）
• オープンサイエンスやデータの権利化にかかる政府系委員等の活動実績
• 空間情報や研究データに関わる国際標準化コンソーシアムでの活動実績

連携に向けた思い・コメント

今の世の中にあっては、変化を機会と捉えて事業を再定義し続け、失敗も含め進化し続けることが重要です。ですから、AIやIoTといった最新のデジタル技術を単なる改善サイクル向上の道具とすることは不適切で、新たなニーズ発見や新たな価値提供を拓くサイクルを積極的に回し、事業や社会の進化を加速するために活用しなければなりません。この目的に貢献する新しい技術を、連携に基づく研究開発により実現したいと考えています。

お問合せ等

略歴

主な連携活動

• 中長期大型共同研究（冠ラボ設立・運営）を支援
• 他に、自動車系、機械系、材料系、製薬系、製造系、サービス系企業や法人の共同研究・技術コンサルティングを支援

連携に向けた思い・コメント

略歴

略歴

2020年　産総研に入所
情報・人間工学領域　研究戦略部　連携推進室　イノベーションコーディネータに着任。

前職では、大手電機メーカのIT事業部門にて、システム開発、プロジェクトマネジメントの業務を経て、コンサルティング、プロポーザルマネジメントに従事。
顧客ニーズと提供価値のマッチング、提案最適化を得意とし、提案活動フェーズからの顧客満足の向上に貢献。AI研究からホストコンピュータまで幅広いIT分野を経験。

主な連携活動

• 企業のポテンシャル診断
• R&Dプロジェクト創出を通じた企業の事業発展への貢献

連携に向けた思い・コメント

研究のプロフェッショナル集団である研究機関と、ビジネスのプロフェッショナルである企業の連携には活性化の余地が多分にあり、国の競争力向上にもつながる重要なテーマのひとつであると考えます。 企業の視点で研究のプロとどう連携すればよいのか、研究者の視点で企業の事業と研究をどう理解すればよいのか、相互の理解を深めることが必要です。 両者をつなぐ役割を担うイノベーションコーディネータとして、研究機関と企業の新たな連携の創造に貢献してまいります。

略歴

1993年　工業技術院 電子技術総合研究所 入所。計算機システムの研究に従事
2001年　産業技術総合研究所 次世代半導体研究センター
2009年　企画本部 戦略経営室
2010年　情報技術研究部門 センサーコミュニケーション研究グループ長
2015年　人工知能研究センター 人工知能応用研究チーム
2015年　情報・人間工学領域 研究戦略部
2020年　情報・人間工学領域 研究戦略部 連携推進室 イノベーションコーディネータ

• 博士（工学）

主な連携活動

• 材料系企業との中長期大型共同研究（冠ラボ）組成の支援。
• 技術の専門家の視点に基づくコンサルティングにより企業のニーズを明確化するとともに、その企業に潜在する可能性を掘り起こし、最適な研究開発プロジェクトを立案・実施。

連携に向けた思い・コメント

ITシステム（ハードウェア・ソフトウェア）やその知見、専門性などを道具とし、「顧客価値共創」の視点で企業の皆様の課題解決に貢献していきたいと考えています。また、組織のサイズや立地（地域センター案件）、業種に関係なく、様々な企業の方々とお話しさせて頂ければと思います。

略歴

1988年　工業技術院 電子技術総合研究所　入所
プログラム意味論、形式検証、情報セキュリティなど情報科学の研究に従事。
2020年　現職

主な連携活動

• 製造業系企業との中長期大型共同研究（冠ラボ設立）を支援
• 建設業系企業とのR&D連携プロジェクトを設計する技術コンサルティング

連携に向けた思い・コメント

業種を問わずITの効果的で安全な活用を推進することを目標に連携活動を行っています。企業の抱える課題を、背景を含めしっかり把握し、企業と産総研の両者にとって最適な連携を設計し、未来価値の共創を行います。

略歴

1990年　　工業技術院　電子技術総合研究所
1995年　　カリフォルニア大学バークレイ校ローレンスバークレイ研究所
2001年　　産業技術総合研究所　ナノテクノロジー研究部門
2014年　　NEDO　電子・材料・ナノテクノロジー部
2016年　　材料・化学領域　ナノ材料研究部門
2019年　　材料・化学領域　研究戦略部　イノベーションコーディネータ
　　　　　　　　　

主な連携活動

• 素材・化学関連企業との共同研究を先導： 技術相談の対応、中長期大型共同研究（冠ラボ）に向けた技術コンサルティングや新規共同研究の開拓、既存共同研究のメンテナンスと事業創出
• 素材・化学関連業界への協力： 技術協会等での委員会業務、技術戦略の策定協力と支援
• 国家プロジェクト化の推進と支援： 国家プロジェクト（NEDOや大型プロジェクト事業など）へ向けた研究開発戦略の構築や参画企業の調整と全体のとりまとめ

連携に向けた思い・コメント

ナノテクノロジー・材料分野での研究開発の実績とNEDOで培った技術戦略・研究開発マネジメント能力を活かし、産官学連携の橋渡しを通じて、産業界の皆様の課題解決や新たな価値とビジネスの創出に貢献させていただければと考えております。コーディネータは、産業界と産総研の研究者をつなぐ役割のみならず、産業界の技術開発の企画やビジネス展開にも深く係ると考えています。産業界と産総研の連携によって、その成果を社会課題の解決につなげていくことが、私の目指すべきコーディネータの姿です。

略歴

1993年　　英国バーミンガム大学　博士研究員　
　　　　　Stoddart教授（2016年ノーベル賞受賞）の研究室
1996年　　工業技術院物質工学工業技術研究所に入所
2001年　　産総研界面ナノアーキテクノニクス研究センター主任研究員
2008年　　ナノチューブ応用研究センター研究チーム長
2013年　　触媒化学融合研究センター副研究センター長
2019年　　現職

日本化学会理事（2012年～2014年）、筑波大学客員共同研究員（2017年～）、北海道大学客員教授（2017年～）を歴任。
その間、JST、NEDOなどのプロジェクト運営や多くの企業連携に関与。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

主な連携活動

• 化学系企業との中長期大型共同研究（冠ラボ設立）を支援　　　　　　　　　
• 大学等のキャンパス内に設置する産学官連携研究拠点「オープンイノベーションラボラトリ」の設立を支援
• 他に、化学系、材料系、食品系、ヘルスケア系企業等との共同研究の立案、国家プロジェクトへの共同参画などを支援
• 海外研究機関（フランス、ドイツ、イギリス、台湾など）との共同研究の立案を支援

連携に向けた思い・コメント

産総研・研究者としての実績があり、研究者と研究内容に対する理解が深いことが強みです。材料並びに化学分野のことならお任せください。材料・化学領域に所属する最適な研究者へとお繋ぎして、皆様の課題へ迅速に対応、解決に導きます。 特に若い研究者にとって企業が抱える実問題に関わることは、自らの研究課題を社会への実装という方向から見直すことのできる良い機会になり、結果として新たな課題の発見や研究を展開することに役立つと考えています。 1つの連携がきっかけとなって御社と産総研の長い付き合いが始まり、御社事業の発展に貢献すること、併せて御社との付き合いの中で研究者が成長することが我々の望みです。

お問合せ等

略歴

• 2011年　第15回超電導科学技術賞
• 2014年　日本質量分析学会　技術賞
• 2018年　IEC1906 Award

先端計測分析技術・機器開発事業「質量分析用粒子検出技術」、ナノテクノロジープラットフォーム事業、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の革新的構造材料「先端計測拠点」などのプロジェクトの代表を務める。
先端計測技術を基盤として、企業、大学、研究開発法人の連携構築を進め企業でのイノベーション創出に努めている。　

• 英国物理学会出版会　超電導科学と技術誌　アジア地区編集委員長
• IEEE超電導ニュースフォーラム　副編集長
• IEC-TC90/WG14 超電導電子デバイス　コンビーナ　　　　　　　　　
• その他 国際会議諮問委員会委員多数

主な連携活動

• SIP革新的構造材料プロジェクトにて、企業の材料開発と、研究機関の先端計測技術の橋渡しを実現
• 上記プロジェクトを切っ掛けとして、CFRP接着に関する企業との大型プロジェクト立案に貢献し、推進を支援
• 海外企業や工業会との連携を推進
• 国際標準（IECコンビーナ）、超電導エレクトロニクス技術委員会（委員長）にて国際標準を推進

連携に向けた思い・コメント

先端計測技術を核にして、企業、大学、研究開発法人を繋ぎます。科学技術のイノベーション創出には、先端計測技術が大きな役割を果たします。構造材料、機能材料、電子デバイス、製造プロセスなど多くの分野において、大学と企業を橋渡しするハブとなることを目指します。SIPなど多くのプロジェクトで企業と連携した経験を活かして、企業でのイノベーション創出、世界的競争力強化に貢献します。

お問合せ等

• NanotechJapan Bulletin, 企画特集 INNOVATIONの最先端「ナノテクにより先端計測技術を開発し，ナノテクプラットフォームで普及を図る」
• 「俯瞰ワークショップ報告書　ナノ計測技術領域分科会, CRDS-FY2014-WR-04」（JST 研究開発戦略センター, 2014年8月）話題提供 「木を見るナノ計測と森を見るナノ計測」, pp. 23-31
• 産総研　調査報告書　「日本分析機器産業の競争力強化について」

略歴

主な連携活動

• 自動車メーカー及びTire1企業との連携
• 産総研が持つ機械加工やコーティングのコア技術を企業へ移転
• 企業ニーズに対応した技術コンサルティングの調整
• 産業技術連携推進会議を通じた公設試との連携と地域イノベーションの推進

連携に向けた思い・コメント

連携は双方がWin-Winとなることが重要ですが、研究開発を行っている双方の研究員が希望する方向性と、企業経営層の期待する方向性とが必ずしも一致しないことがあります。そのようなミスマッチが不幸な結果をもたらさず、皆が満足できる結果が残せるよう、個別と全体のバランスを取った最適化を図ることが我々連携担当者にとっての醍醐味でもあり、また存在意義であると思っています。

お問合せ等

略歴

1991年　九州工業技術試験所に入所
産総研基礎素材研究部門、実環境計測・診断研究ラボ、生産 計測技術研究センターで圧電センサ／アクチュエータ、各種生産現場計測・検査技術の研究開発に従事。
2000年　1年間米国ラトガース大学で在外研究
2015年　イノべージョンコーディネータ着任
2016年　九州経済産業局産業技術総括調査官を兼務
2018年より　現職。（兼）九州センターイノベーションコーディネータ
 

主な連携活動

• 九州センターのシーズを中心に、産総研ICと連携して地域中小企業の皆様への橋渡しをはじめ、官能検査の自動化・システム化と標準化推進に取組中
• 戦略的基盤技術高度化支援事業（サポイン事業）の調整と支援
• 佐賀県委託費事業による企業との共同研究支援
• 日本規格協会と連携した中小企業の標準化支援、IEC/TC91（電子実装技術）WG10エキスパート

連携に向けた思い・コメント

最近の急速なデジタル革命やSDGSなどの社会課題に対応するには、オープンイノベーションの重要性が改めて認識されています。企業様には産総研技術のご紹介、橋渡しをはじめ、あらたに九州センターで準備中の企業支援プラットフォームを活用して、企業様ご自身に新しい発想、気付きを持っていただけるような取り組みに注力していきたいと考えております。

略歴

1990年4月　工業技術院　地質調査所　入所 地質部配属、地質図幅の作成に従事
1999年4月　工業技術院 地質調査所 産学官連携推進センター付 （～2000年3月）
2006年8月　産業技術総合研究所 地質調査情報センター 地質調査企画室 連携調整主幹
　　　　　（～2007年12月）
2009年4月　産業技術総合研究所 地質情報研究部門 シームレス地質情報研究グループ長
2015年4月　現職
（兼務） 地質情報研究部門シームレス地質情報研究グループ
　　　　産総研ふるさとサポーター[岐阜県、愛知県、宮崎県]

• これまで九州南部〜南西諸島北部の5万分の1、20万分の1地質図幅の作成に従事した後、全国の地質図をデジタルで表示する20万分の1日本シームレス地質図V２の編さんに編集委員長として従事(現在まで)。
• その一方で、1999年、2006年-2007年に産学官連携活動に従事し、2015年からはイノベーションコーディネータとして、地質情報の社会への実装を通じて、地質が身近にある社会の構築を目指している。

主な連携活動

• エネルギー関連施設の立地に必要とされる共同研究や地質情報の活用法の支援
• 日本国内の非金属資源、排他的経済水域・大陸棚における金属資源開発に伴う共同研究の支援
• 防災関係機関の連携を通じて地質情報を防災に資する情報とするとともに、企業等の災害時のBCPに地質の知識を導入するための活動
• 博物館、ジオパーク、自治体、報道機関等を通じて、地質情報を社会の隅々まで実装するための活動
• 農林水産業の基盤としての地質情報の活用法の支援
• 地質情報が活用できる人材の育成(地質人材育成コンソーシアムの運営)

連携に向けた思い・コメント

地質情報のアウトカムの流れは、他の研究分野と違って一方向に流れていき、産総研に戻ってくるのではなく、社会の富として蓄積されます。この富は災害対応のようにマイナスをゼロに近づけるものと、資源(ハード、ソフト)のようにゼロをプラスにしていくものがあるのが特徴です。地質調査総合センター(GSJ)は、日本の地質の中心機関として、地質情報のいわば製造元・元売りの役目を果たしていますが、私たちだけでは情報は最終消費者まで届かず、リテールの役割を果たす方々の力が必須です。そして情報の伝達は商品と同じでお金をともなうことが効果的です。社会の隅々まで、地質情報を届け、地質が身近にある社会を目指して、多くの機関とぜひ連携したいと思います。

参考情報

• Web:『産総研Today』 VOL.5-5 (2005.5) 「産総研におけるアウトカム事例調査(7)　–地質図幅-」 [PDF：9.2MB]」
• Web:『産総研LINK』 No.6 (2016.4) 「地球を知り、自然と共に安全・安心な社会をつくる『シームレス地質図』で広がる地質情報の活用」 [PDF：2.5MB]」
• Web:『日経XTECH』 (2017.1.10) 「自社のBCP、万全ですか？産総研が支援します」

略歴

1981年   工業技術院 地質調査所入所。
2010年　地圏資源環境研究部門　地熱資源研究グループ長
2013年　福島再生可能エネルギー研究所　イノベーションコーディネータ
2017年　地質調査総合センター（GSJ）　イノベーションコーディネータ（現職）

地熱・火山地域の地質学的研究、地熱資源評価、地質図幅作成などの研究開発に従事。
2011年からは福島再生可能エネルギー研究所の設立準備に携わる。
2013年からは産学官連携活動に従事。

主な連携活動

• 産総研技術コンサルティング制度を中心とした、企業との連携促進
• 金融機関との連携による企業と産総研のマッチング研究の推進

連携に向けた思い・コメント

地質情報（日本の国土は何でできているか、どのようにしてできたか）は、豊かな社会（資源開発・地下利用など）や安心・安全な社会（地質防災など）を築くための重要な情報です。また、GSJでは地球の様子・歴史を調べるための多様な技術を開発してきました。これらの情報・技術が社会のために活用されるよう、企業や自治体などの皆様との連携を深める努力をしていきたいと思っています。

略歴

1999年7月　工業技術院　地質調査所入所　主任研究官
2001年4月　産総研（旧）深部地質環境研究センター　主任研究員
2006年1月　企画本部　企画主幹（組織設計・評価担当）
2007年1月　産総研地圏資源環境研究部門　主任研究員
2011年4月　産総研地圏資源環境研究部門　地圏環境リスク研究グループ長
2020年4月　産総研地質調査総合センター研究戦略部 イノベーションコーディネータ（現職）

主な連携活動

• 自然由来の重金属を含有する建設残土の評価と利用に係る研究開発を支援 （大企業との共同研究）
• 大規模複合汚染の原位置浄化に係る立案と事業展開を支援 （建設会社への技術コンサルティング）
• 産業廃棄物の有効利用と適正処分に係る研究開発と事業展開を支援 （ゼネコンとの共同研究・ゼネコンへの技術コンサルティング）
• 新素材・保水材・吸着材などの性能及び環境負荷に係る評価を支援 （大企業・中小企業との共同研究など）
• 環境研究総合推進費プロジェクトへの共同参画などを実施
• 関連省庁・地方公共団体の調査開発事業の評価委員としての活動など
• 米国土木学会（ASCE）Best Theory-Oriented Paper Award（2008年）、地質汚染－医療地質－社会地質学会（現社会地質学会）講演賞（平成22年）などを受賞

連携に向けた思い・コメント

環境問題に代表される現代社会の問題はますます複雑化する傾向にあり、これらの問題を有効に解決するためには、技術の融合、多分野の連携及び国際連携が必要不可欠であると考えられます。この認識の基に、これまでに資源工学、土木工学、環境地質、環境工学、環境リスク工学、環境微生物学などの幅広い知識を身に付け、多くの企業との共同研究や技術コンサルティング、研究総合推進費プロジェクトへの共同参画、ASTMやISO/TC190における国際標準化活動などを実施して参りました。これまでに培った知識と経験を活かして、さらに自分を磨き、世の中に役に立つ技術の開発と実用化ならびに海外でのビジネス展開を計画している日本企業の一助になれば幸いです。

参考情報

• 「論文」　土壌・地下水汚染問題の解決に挑むー学際融合研究―、シンセシオロジー、12（1）, 39-47(2019).
• 「座右の銘」　昨日の自分を超えること
• 「趣味」　家庭菜園、料理、DIYなど

略歴

1990年　工業技術院　計量研究所入所
1999年　博士（工学）
1994年　オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）客員研究員（～1996年）
2015年　計量標準総合センター　工学計測標準研究部門長
2016年　アジア太平洋計量計画（APMP）議長（～2018年）　
2020年　現職

• 2009年　平成21年度科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞(研究部門)　
• 2014年　市村学術賞（貢献賞）

主な連携活動

• 長さや幾何学量の計測に関して、計測機器、自動車、航空機のメーカと共同研究や技術コンサルタントを実施してきた。
• 三次元測定機に関するISO規格のプロジェクトリーダーを務めており、三次元測定機やX線CTに関する産総研コンソーシアムを作って、企業と共同して標準化活動を行っている。
• 産業技術連携推進会議（産技連）において日本全国の公設研とネットワークを構築し、地域企業の技術力向上に努めてきた。

• 東京電機大学　客員教授　
• 主な学会活動の場は精密工学会

連携に向けた思い・コメント

これまでに研究に加えて、ISO規格のプロジェクトリーダーを務めて、計量標準と工業標準を連携させて産業応用を目指す取り組みを行ってきました。
産業技術連携推進会議を通じての公設研との協力、アジア太平洋計量計画（APMP）議長としての活動や途上国支援など、研究だけでなくその成果の普及活動を含めて活動をしてきました。
私は研究者出身のICとして、自らの専門知識とこれまでの経験も活かしつつ連携の支援をしたいと思っています。

お問合せ等

• 高辻 利之, 阿部 誠, 佐藤 理，非接触三次元測定機に関する標準獲得のための戦略とそこで学んだ教訓，計測と制御（計測自動制御学会誌），2015 年 54 巻 10 号 p. 738-742

略歴

1989年 工業技術院計量研究所入所。低温工学分野で熱物性の研究に従事。
2001年 産総研改組後は計測標準研究部門、能力開発部門、計量標準管理センターなどに所属。主に固体材料の熱物性標準の研究開発を担当し企業連携にも従事。
2017年 イノベーションコーディネータ。（現職）

• 理学博士

• 2009年4月　市村学術賞貢献賞
• 2020年4月　日本伝熱学会技術賞

主な連携活動

• 計量標準総合センターでは幅広い産業分野、学術分野からの問い合わせや連携相談に対応しており、イノベーションコーディネータとして所内外の関係者の調整にあたっています。
• 当センターだけでも年間数百件に上る相談・連携案件（技術相談、技術コンサルティング、共同研究、受託研究など）への日常的な対応に加え、大型連携構築のための活動にも注力しています。

連携に向けた思い・コメント

産総研は、我が国の公的研究機関として最大の規模と範囲を誇り、新技術・新製品の開発に必要な多様な要素技術とインフラを提供します。計量と計測技術はこれらを有効に組み合わせて活用するための指標を与えてくれます。オープンイノベーションの時代だからこそなおさら求められるのが信頼できる計測とこれに基づく適格な評価です。計量標準総合センターの計測技術の専門家が皆様の技術開発、製品開発、事業展開を後押しします。ご相談ください。

略歴

1984年（株）日立製作所入社。日立研究所にて電力材料の研究開発に従事。
1987年～　超電導材料及び応用機器開発を担当。超電導マグネット、ＭＲＩ，ＮＭＲI、磁気浮上列車等の応用製品開発に従事。
日立グループ企業による新製品開発プロジェクトリーダー、大型国家プロジェクトリーダー等を歴任。
日立研究所エネルギー材料研究部長を歴任。
2009年10月　産総研へ転籍。
2009年10月　産総研イノベーション推進室・審議役（パワーエレクトロニクス担当）
2015年4月より上席イノベーションコーディネータ（現職）。

• 第２回超伝導科学技術賞(1998)
• 日立製作所社長知的財産権賞・金賞(2004)
• 日立メディコ社長技術賞・特賞(2008)
• 第4回超電導科学技術賞(2010)
• 産総研理事長賞(2013)　　　　　　　　　
• 産総研理事長賞(2020)

主な連携活動

• TPEC（つくばパワーエレクトロニクス・コンステレーション）事務局長
• SPEL（スーパークリーンルーム・パワーエレクトロニクス・ライン）事務局長
• ASCOT（つくば応用超電導コンステレーションズ）事務局長

連携に向けた思い・コメント

日本の製造業では、海外で実践されているオープンイノベーションをそのまま実施するこ とは容易ではありません。 技術にこだわりを持つことは、日本人の生き方そのものです。私は、互いに技術にこだわりを持つことを認め合いながら、開発期間短縮と開発コストの削減による新技術＝イノベーションのリスク低減を実現する「日本型オープンイノベーション」のお手本を実践します。座右の言葉は、「為せば成る。為さねば成らぬ何事も。成らぬは人の為さぬなりけり」（上杉鷹山）です。時代に合わせて、日本のイノベーションを変えてゆきましょう。

お問合せ等

略歴

2017年4月　産総研に入所。
TIA推進センター　イノベーションコーディネータに着任。
前職の半導体デバイスメーカには３０年近く勤務し、半導体製造プロセス、特に微細加工プロセスに関わる幅広い知見を有する。

主な連携活動

• ＴＩＡ推進センターが所掌するナノプロセシング共用施設（ＮＰＦ）の運用管理に従事。企業ユーザーを含む外部ユーザーに対して、微細加工・分析技術全般に関わる技術相談、及び技術指導を行っている。　
• 広報活動と人材育成を兼ねて、毎年４、５回の技術セミナーを開催。
• サポイン事業制度等を活用する中小企業・ベンチャー企業への支援。

連携に向けた思い・コメント

半導体デバイスメーカでの、長年の半導体プロセス技術に関する経験を活かし、若手の育成やナノテクノロジーの発展に少しでも貢献したい。

略歴

1983年　住友電気工業株式会社入社　電子材料の研究開発、および開発企画等に従事。
1994～1995年　 米国スタンフォード大学にて客員研究員。
その後、取り組んだ化合物半導体材料では、研究テーマ立案、基礎研究からマーケティング、製品化と量産立ち上げまでを行い、研究から事業化までのプロセスをリーダーとして経験。
2015年11月　　産総研入所　TIA推進センター　イノベーションコーディネータ着任

• 博士(工学）
• 文部科学大臣表彰　科学技術賞（研究部門）（2009年)
• 全国発明表彰　21世紀発明奨励賞（2008年）
• 大河内記念技術賞（2008年）
• 電気科学技術奨励賞（オーム技術賞）（2007年）
• 日本結晶成長学会　技術賞（2006年）

主な連携活動

• 産総研が有する数多くの共用施設・設備群をベースとして、産総研と企業との共同研究等の連携の場を創出するための活動を中心に行っている。
• 国内有数のスーパークリーンルームを利用した、半導体メーカをはじめとする関連企業と産総研との新技術に関する共同研究のコーディネーション
• 企業で対応に苦慮している課題に対し、産総研の研究部門の支援を得て解決するためのサポート等

連携に向けた思い・コメント

これまで蓄積してきたすべての経験、テーマ立案、マーケッティング、知財対応、事業化戦略等を生かして、産総研の持つ優れた技術を、企業へ橋渡しし、日本企業の競争力強化に少しでも貢献したいと考えております。国研を起源とした我が国のオープンイノベーションの推進に微力ながらも尽くしたいと存じます。 お困りの事がありましたら、まずは、気軽にご連絡をお願いいたします。

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