Vol.6 No.1 2013

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−11−Synthesiology Vol.6 No.1(2013)座談会:科学・技術・イノベーション時代の新しい研究方法日本の科学技術政策の策定に実務者として参画。近年は、「社会のための科学」の実践を目標に、新しい課題解決型研究ファンディング制度の開発に努力。著書・論文に、「グリーン・ニューデール-オバマ大統領の科学技術政策と日本」(共著、丸善プラネット、2009)、「科学技術庁政策史-その成立と発展」(共著、科学新聞社、2009)、“Science and Technology Policy”(by T. Arimoto, in Have Japanese Firms Changed, Palgrave Macmillan, 2011)、“Rebuilding Public Trust in Science for Policy Making”(by T. Arimoto and Y. Sato, Science, vol.337, pp1176-1177, 2012)など。安西 祐一郎(あんざい ゆういちろう)1946年東京生まれ。1974年慶應義塾大学大学院博士課程修了。カーネギーメロン大学客員助教授、北海道大学文学部助教授、慶應義塾大学理工学部教授を経て、93年~2001年同理工学部長、01~09年慶應義塾長。現在、独立行政法人日本学術振興会理事長、慶應義塾学事顧問。文部科学省中央教育審議会大学分科会長、学びのイノベーション推進協議会座長、公益社団法人全国大学体育連合会長等を務める。日本私立大学連盟会長、環太平洋大学協会会長、情報処理学会会長、日本認知科学会会長等を歴任。著書『心と脳』(岩波新書)、『「デジタル脳」が日本を救う』(講談社)、『教育が日本をひらく』(慶應義塾大学出版会)、『認識と学習』(岩波書店)、『問題解決の心理学』(中央新書)ほか多数。専攻は認知科学、情報科学。桑原 洋(くわはら ひろし)1960年東京大学工学部電気工学科卒業。日立製作所大みか工場長、電機システム事業本部長、常務、専務、副社長、副会長を歴任。元内閣府総合科学技術会議議員。日立マクセル、日立電線、日立国際電気各社会長を経て、日立製作所特別顧問。この間、COCN(産業競争力懇談会)実行委員長、JISTEC(科学技術国際交流センター)会長、横幹技術協議会会長、衛星測位利用推進センター理事長、海外水循環システム協議会理事長、日本工学会副会長などを歴任。現日立マクセル名誉相談役、日立製作所名誉顧問。柘植 綾夫(つげ あやお)1943年東京生まれ。1967年東京大学工学部卒、1973年同博士課程修了、工学博士。1987年Harvard Business School AMP101修了。1969年三菱重工業(株)入社、原子力発電の研究開発に従事。原子力研究推進室長、高砂研究所長を経て同社取締役技術本部長、代表取締役・常務取締役技術本部長。2005年1月内閣府総合科学技術会議常勤議員、2007年1月三菱重工業(株)特別顧問、2007年12月芝浦工業大学学長。日本学術会議会員、日本工学アカデミー副会長、2011年4月日本工学会会長、科学技術国際交流センター会長。中村 道治(なかむら みちはる)1967年3月東京大学大学院理学系研究科修士課程(物理)修了、理学博士 学位論文名「分布帰還形半導体レーザの研究」、1967年4月(株)日立製作所入社、中央研究所勤務、1990年8月同社日立研究所副所長、1992年8月同社中央研究所所長、2001年4月同社理事、研究開発本部長、2004年4月同社執行役副社長、2007年4月同社フェロー、2008年6月同社取締役、2011年10月独立行政法人科学技術振興機構理事長(現任)、2011年10月文部科学省科学技術・学術審議会委員(現任)。古川 一夫(ふるかわ かずお)1971年株式会社日立製作所入社、2006年6月取締役代表執行役執行役社長、2009年4月取締役代表執行役執行役副会長、2009年6月特別顧問、2011年10月より独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構理事長。また、2007年5月~2009年5月社団法人日本経済団体連合会副会長、2011年5月より一般社団法人情報処理学会会長を務める。吉川 弘之(よしかわ ひろゆき)1933年生まれ。東京大学教授、同総長、放送大学長、産業技術総合研究所理事長を経て、現在、科学技術振興機構研究開発戦略センター長。その間、日本学術会議会長、日本学術振興会会長、国際科学技術会議(ICSU)会長、国際生産加工アカデミー(CIRP)会長などを務める。工学博士。一般設計学、構成の一般理論を研究。それに基づく設計教育、国際産学協同研究(IMS)を実施。主な著書に「本格研究」(東京大学出版会、2009)、「科学者の新しい役割」(岩波書店、2002)、「テクノグローブ」(工業調査会、1996)、「テクノロジーと教育のゆくえ」(岩波書店、2001)、「ロボットと人間」(日本放送出版協会、1985)などがある。

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