2012年研究カタログ
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研究のねらい研究内容連携可能な技術・知財産総研関西センター内の実験住宅とセンシング機器謝辞: 本研究の一部は、産業技術総合研究所平成23年度戦略予算(融合・連携推進予算)「生活行動計測による生活遷移パターンの自動生成技術の開発と省エネ制御への応用(集約)」を用いて実施しました。 省エネは喫緊の課題です。生活者が自覚していない無駄なエネルギー消費をなくすためには、住宅内の生活行動パターンに応じた「快適性を考慮した省エネ型情報生活空間創生技術」が必要です。住宅内に設置したセンサを用いて生活行動パターンを計測し、それを基に住宅内の生活行動を予測する技術の開発を目指しています。本技術を基盤として、生活者が普段の生活を変えることなく、快適性を損なわずにいつの間にかエネルギー使用量を節約できる可能性が考えられ、次世代型省エネ住宅・家電機器として実用化されることが期待できます。 ●快適な省エネやアクティブライフデザインの基盤となる生活行動予測技術 ●生活を変えずに無理せずに省エネを実現する住宅・家電機器 ●生活行動を「予測」することで先回りした省エネを実現■ 研究担当:吉野公三/佐藤稔久 ■ 健康工学研究部門 くらし情報工学研究グル-プ/ ヒューマンライフテクノロジー研究部門 ユビキタスインタラクショングループ■ 連携担当:達吉郎 /小高正人 住宅内生活行動予測技術研究のポイント 住宅から家族全員が不在となる時間の長さ(住宅不在時間長)を予測する技術開発に取り組みました。住宅不在時間長と全員が不在となる前の住宅内のある部屋のあるセンサの反応回数との間に比較的強い正の相関関係があることを複数の家族で確認しました。この相関関係を活用することで、複数の家族で80%以上の精度で、住宅不在時間長が長いか短いかを判別予測できました。さらに、このような生活行動パターンに基づく生活行動の予測により、快適性を損なわずに省エネが実現できることを、生活者の心拍計測等から検証しています。● 研究拠点関西センターつくば中央101ライフサイエンス分野第6会場L-22L-22

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