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産友会メールマガジン(2013年度)

産友会メールマガジン第27号 【ビッグデータ関連技術】
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   産総研中国センター友の会(産友会)メールマガジン
        【第27号/ 2014.03.31発行】
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【ビッグデータ関連技術】
ビッグデータの利活用については、マーケッティング等の産業関連を含めた巨大なデータ処理に関連して、最近よく話題になっています。本号では、ビッグデータとは何かについての解説を始め、ビッグデータを扱うためのツールであるソフトウェアやシステム等の事例について、産総研での研究成果を含めてご紹介いたします。
 
(解説)
■ビッグデータとは
本資料ではビッグデータとはどういうものなのかについて概説し、ビッグデータを取り扱うための基盤技術について解説しています。
 
■ビッグデータの活用が促す成長の可能性
本資料ではビッグデータが我が国の成長に寄与する可能性について触れるとともに、ビッグデータの流通・蓄積量の計測やビッグデータの活用による発現効果の計測の試行について紹介してあります。
 
■IT融合新産業の創出に向けて ~ビッグデータ・ブームの次を見据えて~
この資料では狭義のIT産業振興にとどまらず、データを起点として変革が進むあらゆる産業において、新たなビジネスを創出することが、日本経済の成長にとって不可欠であることを述べています。
 
■ICTが導く震災復興・日本再生の道筋
この資料ではビッグデータの特徴について説明し、利用者個々のニーズに即したサービスの提供、業務運営の効率化や新産業の創出等が可能となる点に、ビッグデータの活用の意義があるものと考えられることを紹介しています。
 
■ビッグデータに関する取組みの方向性について
本資料は文部科学省による第4回ICT共通基盤技術検討WGがまとめたもので、ビッグデータを巡る状況、アカデミッククラウドに関する検討会、米国との共同研究、アカデミック分野におけるビッグデータに関する取組の方向性などを紹介しています。
 
■ビッグデータの活用の在り方について 
本資料は情報通信審議会 ICT基本戦略ボード ビッグデータの活用に関するアドホックグループ がまとめたもので、ビッグデータの活用に関する背景と現状、国内外の取組と課題、ビッグデータの活用に向けた方向性と具体的方策が示されています。 
 
■ビッグデータにどう取り組むか
本資料はビッグデータからの知識の抽出、解析の手法等について、主として、科学技術分野を対象として、平易な文章で解説してあります。
 
(アルゴリズム)
■ビッグデータから新たな科学的発見をもたらす統計手法を開発
産総研などではビッグデータの検定値(P値)について、従来に比べて格段に高い精度で誤発見の確率を示す検定値を計算するアルゴリズム(手順)を開発しました。
 
■ビッグデータからの計算モデルを構築する数理アルゴリズムの研究
産総研では 購買履歴やポイント利用履歴、行動履歴や業務記録などのビッグデータからの計算モデルを構築する数理アルゴリズムの研究と人間行動理解、主体的参加型サービス開発を行っています。
 
(ソフトウェア)
■クラウド上で画像解析システムを容易に構築
.産総研では大量のデータの複雑で高速な処理が必要な衛星画像解析システムをクラウド(クラウドコンピューティング)上で容易に開発できる、画像解析ワークフローソフトウェア「Lavatube2」を開発しました。
 
■各地の放射線量データを統合するシステム
産総研では各地の放射線量データを対象として、さまざまな形式のデータを簡単に正規化してビッグデータを作るシステムを開発しました。
 
(システム)
■高速MapReduceシステムSSS
産総研では大量データ処理の基本技術であるMapReduceを用いた処理を、より高速に実行するためのシステムとしてMapReduceシステムSSSを開発しています。
 
■高精度な実時間OS「ART-Linux」を公開
産総研では複数のCPUコアを独立して利用することで、システムのディペンダビリティーを向上させることができる高精細な実時間OSであるART-Linuxを開発し、Web上に一般公開しました。
 
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【事務局より】
本メルマガの特集テーマのご提案やその他のご要望、また技術相談等のお問い合わせがございましたら、下記の様式をメールに貼り付けて、事務局アドレスまでお気軽にご投稿下さい。必要に応じて、担当のイノベーションコーディネータより返信させていただきます。
 
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産友会事務局  E-mail:afc-jimu-ml@aist.go.jp
TEL:082-420-8245、FAX:082-420-8281

産友会メールマガジン第26号 【地震関連技術】
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   産総研中国センター友の会(産友会)メールマガジン
        【第26号/ 2014.02.28発行】
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【地震関連技術】
 我が国では1995年の阪神淡路大震災に続いて2011年の東日本大震災と、壊滅的被害をもたらした大地震が続きました。このため、現在、将来予想される東南海・南海地震に対する対策が検討されるなど、巨大地震による被害を最小限に食い止めるための各種の取り組みがなされています。産総研においても、各種の地震関連技術に関する研究開発が行われていますので、産総研メルマガ2月号では地震関連技術についてご紹介することに致しました。
 
(総合的情報)
■国土交通省の主な政策:国民の安心・安全の確保
国土交通省のホームページに、災害に強い国土・地域・経済の構築等に関する様々な施策等が掲載されています。
 
■活断層・地震研究センター
産総研では活断層・地震研究センターを中心に様々な地震関連研究を行っており、活断層データベース、地殻応力場データベース、地下水観測データベース等の情報が公開されています。
 
(測定関連技術)
■表面波特性を同定するための解析プログラム
産総研では地震計の位置と記録の成分を記述するファイルを書き換えるだけで、プログラムが解析できる内容を判別して自動的に解析を進める、表面波特性を同定するための解析プログラムを開発しました。
 
■微動アレイ探査法の理論開発
産総研では微動アレイ観測から地下構造推定までの一連の流れを行う微動アレイ探査法を開発しました。
 
■超伝導重力計による「常時地球自由振動」の発見
産総研では昭和基地に超伝導重力計という高精度の重力計を設置して、「常時地球自由振動」の発見にいたるデータを収集しました。
 
■低コストの光ファイバー構造物診断システム
産総研ではファイバー・ブラック・グレーティングを使ってひずみゲージと同様の振動測定に適用できるセンサーを開発しました。このセンサーは構造物の経時劣化モニタリングにも適用できます。
 
■低消費電力で信号強度の変動に頑健な屋内測位システム
産総研では、2.4GHzISM帯を利用して、1m~数mでの誤差で人や物の位置を推定できるシステムを開発しました。
 
(除振技術)
■-196 ℃から1000 ℃までゴムのような粘弾性を持つカーボンナノチューブ
産総研ではランダムなネットワーク状の構造を持つ高純度のカーボンナノチューブ(CNT)の構造体をスーパーグロース法を応用して作製しました。この材料は将来、超低温や高温の環境下で、衝撃や振動の吸収材として利用できる可能性があります。
 
(地震とIT)
 ■振動実験データの保存・公開システム 地震工学における実験データの保存と共有をITにより支援
 産総研では構造物の耐震性や崩壊の様子を観察する振動実験のデータの整理、保存、公開の作業をITにより支援するために「EDgrid Central」システムを設計・開発しました。
 
■災害救助支援のための情報共有プラットフォーム -データ仲介による情報システム連携-
本論文ではデータ仲介による緩い情報システム連携の考え方とそれに基づく減災情報共有プラットフォームを提案しています。
 
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産友会メールマガジン第25号 【2013年における産総研の主な研究成果・トピック】
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   産総研中国センター友の会(産友会)メールマガジン
        【第25号/ 2014.01.31発行】
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【2013年における産総研の主な研究成果・トピック】
産総研の主な研究成果は下記のホームページに概要が掲載されていますので、ご覧ください。絞り込み検索もできます。以下に2013年の研究分野ごとの代表的な研究成果・トピックをご紹介します。
 
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(環境エネルギー分野)
■「福島再生可能エネルギー研究所」の設立
産総研では「世界に開かれた再生可能エネルギーの研究開発の推進」と「新しい産業の集積を通した復興への貢献」をミッションとする連携拠点として福島再生可能エネルギー研究所を平成25年10月1日に設立しました。
 
■16 kVの高電圧に耐えるSiCパワー半導体トランジスタを開発
産総研ではシリコンでは不可能な10 kV以上の耐電圧を示す炭化ケイ素新型トランジスタを開発しました。
 
(ライフサイエンス分野)
■ビッグデータから新たな科学的発見をもたらす統計手法を開発
産総研などはビッグデータから新たな科学的発見をもたらす統計手法として、超高速アルゴリズムを用いた新たな統計検定手法を開発しました。
 
(情報通信エレクトロニクス分野)
■世界最小、配線幅3μmの超微細インクジェット銅配線技術を開発
産総研は企業などと共同でインクジェット方式による銅配線で世界最小線幅となる3μmの超微細配線形成技術を開発しました。
 
■「高所調査用ロボット」東京電力 福島第一原子力発電所で稼働を開始
産総研では東京電力 福島第一原子力発電所向けに、遠隔操作で原子炉建屋内1階高所の狭い箇所などの構造把握と現場調査を行う「高所調査用ロボット」を企業と共同で開発しました。
 
(ナノテクノロジー材料・製造分野)
■ゴムをナノメートルレベルの精度で金型成形
産総研ではネットワーク構造のカーボンナノチューブを添加することによりゴムの柔軟性と加工性を両立する技術を開発しました。 
 
■銅の100倍まで電流を流せるカーボンナノチューブ銅複合材料
産総研などは単層カーボンナノチューブ(単層CNT)と銅を用いて、銅と同程度の電気伝導度を持ちながら、銅の100倍まで電流を流せる複合材料を開発しました。
 
(計測・計量標準分野)
■新しい工業用X線非破壊検査法の提案
産総研などはタルボ干渉計を用いることでこれまで見えなかった電子部品内の欠陥の撮影を可能にしました。
 
■センサを近接させることなく静電気を計測する方法
産総研ではセンサを近接させることなく、音波によって誘起される電界を用いて静電気を計測する技術を開発しました。
 
(地質分野)
■放射性物質除染の効果と費用を評価
産総研では国の除染特別地域内の除染後の空間線量・外部被ばく線量を地理情報システムで推定し、除染特別地域の除染費用を1兆円超と推定しました。
 
■津波被災地における海水の地下への浸透状況
産総研ではヘリコプターを用いた空中電磁探査により標記の浸透状況を探査する技術を開発しました。
 
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産友会メールマガジン第24号 【PM2.5関連技術特集】
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   産総研中国センター友の会(産友会)メールマガジン
        【第24号/ 2013.12.27発行】
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【PM2.5関連技術特集】
我が国では高度経済成長期において大気汚染が大きな社会的な問題となった時期がありましたが、最近、再び、広域的な汚染物質の拡散や大気汚染に対する社会的関心が高まってきています。産総研ではこれまで、こうした大気汚染、特に、PM2.5関係の測定技術や健康との関係について研究を行ってきました。こうしたことから、産総研メルマガ12月号ではPM2.5関連技術についてご紹介することに致しました。
 
(測定技術)
■発生源PM2.5の測定技術
本資料では発生源PM2.5測定法のJIS化検討会における検討の経緯、および、産総研で実施したPM2.5の測定法に関する研究の成果を概説してあります。
 
■自動車排出微粒子の計測法 
これらの資料では1990年以降におけるPM2.5に対する世界的な関心に関連して、自動車排出微粒子の計測法について、測定手法の面から詳細に解説してあります。
 
■PM2.5測定用サンプラ
産総研では2002年から2004年までPM2.5測定装置の標準化に関する研究を行い、測定手法を標準化しました。その結果、JIS Z8851として制定されました。
 
■環境豆知識 【PM2.5】 
本資料ではPM2.5について概説するとともに、PM2.5の環境基準や測定法について紹介してあります。
 
(集塵技術)
■静電サイクロン方式DPFによる船舶起源PMの低減
本資料では微粒子のPMを高効率で捕集でき,かつ PM 捕集に伴う目詰まりを生じないメンテナンスフリーの装置である、静電集塵とサイクロンを組み合わせた静電サイクロンDPFについて紹介してあります。
 
■ディーゼル排ガス粒子の電気集塵技術
本論文ではディーゼル排ガス中のPMを処理する技術として電気集塵装置(ESP)を取り上げ、ESP内の粒子挙動や集塵特性、最新の技術動向等について解説しています。
 
■PM2.5/ナノ粒子の対策技術
本資料はPM2.5の対策を日本に先駆けて行っている米国でのPM2.5対策の実態をまとめたものです。
 
(拡散予測 風向き予測)
■大気中濃度分布の短期評価と長期評価 
産総研では大気汚染物質拡散モデルの系統と特徴、短期評価・長期評価との関係について研究を行っています。
 
■機能強化した「曝露・リスク評価大気拡散モデル(ADMER:アドマー Ver.2.5)」を公開 
産総研では化学物質の広域大気中濃度分布や暴露人口分布を予測するモデルADMER Ver.2.5を開発し無償でダウンロードできるようにしました。
 
(健康との関連)
■浮遊粒子状物質による健康影響の定量評価の現状と課題
本資料では大気汚染物質、とくに粒子状物質の疫学調査に関連し、健康リスク定量評価の歴史および定量評価の現状と課題についてご紹介しています。
 
(地域との関連)
■米国がPM2.5の年の一次基準値を12.0μg/m3に低下させた経緯
この資料では米国の環境保護庁が日本の官報にあたるFederal RegisterでPM2.5の一次基準値を12.0~13.0μg/m3に低下させた経緯を解説しています。
 
■2011年2月上旬に観測された広域的なPM2.5高濃度エピソードの要因推定
この報告では大気汚染常時監視データ、PM2.5成分分析データ、トラジェクトリーデータおよび化学輸送モデル等を用いて、PM2.5高濃度エピソードの全国的状況と各地での高濃度要因を明らかにしています。
 
■PM2.5の長距離輸送と国内大気汚染
産総研では九州北部地域におけるPM2.5濃度に対する長距離輸送の寄与、また、その中の有害成分に関する研究を行いました。
 
■東京多摩地域における春季のPM2.5に与える長距離輸送の影響
本論文では関東地域のPM2.5に与える長距離輸送の影響を調べることを目的として、2010年春季に調査した結果について考察しています。
 
■1980年代後半の東京都内一地区における屋内・屋外粒子状物質濃度
本論文では東京都内の一地区における屋内, 屋外の粒子状物質 (PM2.5, PM10-2.5, PM10) 濃度レベルを明らかにするとともに, 粒子状物質の屋内・屋外濃度の関連性及びPM2.5, PM10濃度の関連性を規定する要因について検討しています。
 
■九州北部における春季の高濃度PM2.5と長距離輸送
 本論文では2009年春季に九州北部で観測されたPM2.5の挙動と、同時に観測された大気エアロゾルの組成の特徴を中心として検討しています。
 
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【事務局より】
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産友会メールマガジン第23号 【流体エネルギー利用技術特集】
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        【第23号/ 2013.11.29発行】
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【流体エネルギー利用技術特集】
現在、洋上風力発電や潮流発電に関連した調査研究が行われる等、流体エネルギー利用技術の開発動向が高い関心を集めています。中国地域は、山陰を中心に風力発電の適地が多く、中国山地の小水力発電や瀬戸内海の潮流発電も有望と思われます。そこで、本号では流体エネルギー利用技術についてご紹介することにしました。
 
■特許出願から見た波力発電と潮力発電
本資料は日本技術貿易株式会社がまとめた波力発電・潮流発電の技術開発動向を紹介したものです。特許出願状況や引用文献等についても記載されています。
 
■風力発電の技術の現状とロードマップ
本資料はNEDOが再生可能エネルギー技術白書の中でまとめたもので、欧米における今後の風力発電の導入見通しや関連事業形態(ビジネスモデル)等について紹介してあります。
 
■欧州における洋上風力発電の現状(その1)
本資料では、欧州における洋上風力発電の現状について紹介してあります。特に、世界最大の電力および天然ガス会社のひとつであるE.ON 社の再生可能エネルギーに関連する情報が詳細に紹介されています。
 
■国交省/波力、潮流発電を実用化/来年度に指針策定着手
本記事では国土交通省が2014年度から、波力、潮流発電の実用化の前提となる安全・環境ガイドラインの策定作業に着手すること等を紹介しています。
 
■日本風力発電協会
本HPは一般社団法人・日本風力発電協会のHPで風力発電に関連するニュースや事故情報について紹介されています。
 
■一般社団法人 日本小型風力発電協会
このHPでは小型風車の安全性や導入手引書等が紹介されています。また、風力発電に関連するLink集も掲載されています。
 
■全国小水力利用推進協議会
本HPは全国小水力利用推進協議会のHPで、小水力発電の導入ステップの説明や全国の小水力発電所データベースへのリンク等があります。
 
■波力発電の動向について
佐賀大学海洋エネルギー研究センターによる本資料では、様々な形態の波力発電装置について紹介されています。
 
■波力発電の現状
(財)電力中央研究所がまとめた本資料では、波力発電の歴史、研究開発の現状、実用化の展望、波力発電が本格化しない理由などについて紹介してあります。
 
■新方式振動水柱型波力発電システムの提案
本論文では振動水柱型波力発電システムの弱点であるコストパフォーマンスの問題を解決した方式を提案しています。
 
■潮流発電用ダリウス・サボニウス混合水車の発電特性について
本論文では、長崎県の辰ノ瀬戸において行われた鉛直軸のダリウス・サボニウス混合水車を用いた潮流発電について、トルク特性等の研究結果が紹介されています。
 
■大畠瀬戸の潮流発電に関する研究
本論文では、大畠瀬戸指定航路図などを用いて年間エネルギー賦存量を算出し,潮流発電の可能性について検討しています。
 
■来島海峡周海域における潮流エネルギー賦存量の推定
本論文では、来島海峡周辺の海域における潮流エネルギー賦存量を潮流の数値シミュレーションにより調べ、発電施設の建設地に適する海域を提示しています。
 
■サロマ湖河口における潮力発電の計画
北見工業大学電気電子工学科電力工学研究室のHPでは、サロマ湖の河口の海中に潮流により駆動する潮力発電システムを設置し、グリーンマイクログリッドを構築する研究について紹介しています。
 
■水流による振り子振動を利用した新しい潮流発電・小水力発電
岡山大学環境振動エネルギー学研究室のHPでは、瀬戸内海などの速い潮流や河川などの水流中で円柱型の振り子を振動させ,流体エネルギーを取り出す新しい発電の研究開発を紹介しています。
 
■デンマークにおける風力発電機の普及と産業化のプロセス
本論文では、デンマークにおける風力発電機の普及を可能とした技術や制度について紹介してあります。
 
■なぜデンマークでは風力発電が稼働しているか
本資料では、160kWの電力を生む80本の洋上風力発電所を紹介し、西部デンマークにおける風力発電の平均年間負荷係数がほぼ20%であること等を紹介しています。
 
■新型風力用発電装置の開発
本論文では、直線翼垂直軸型風車を用いて発電機との整合性について実験的研究を行い、新規に研究開発した発電装置はコスト及び年間発電量の面で風力発電システムとの整合性が高く,非常に有効な方式であることを報告しています。
 
■縦軸インボリュートSPIRAL風力タービン
本HPでは、従来の水平軸風力タービン(HAWT)または垂直軸翼ブレードに比べて多くの利点がある縦軸インボリュートSPIRAL風力タービンについて紹介しています。
 
■日本における風力発電の開発
本資料では、響灘における洋上発電プロジェクトおよび東京近郊の調子沖3km(水深11m)の洋上風力発電システムについて紹介してあります。
 
■産総研における風力研究の歴史
本HPでは、産総研における1978年から2011年までの風力発電関連の研究開発の歴史的変遷をアロー図を使用して紹介しています。
 
■風力発電グループ-風力発電導入量の健全な拡大、風力産業の更なる振興を目指して- 
本資料では産総研の風力発電グループが行っている研究について紹介しています。
 
■次世代風力発電技術研究開発
本資料では、産総研が行っている標記の研究開発の実施内容について紹介しています。複雑地形風モデル、風洞実験シミュレーション技術等の紹介があります。
 
■複雑地形風特性モデル
本HPには、産総研において研究されている複雑地形に適合した風力発電技術に関連する情報が掲載されています。
 
■小水力発電
本資料では、新エネルギー財団がまとめた小電力発電に関連する技術開発動向について紹介してあります。
 
■小水力発電を行うための水利使用の許可申請ガイドブック
国土交通省による本資料では、小水力発電を行うにあたって、河川法による許可が必要になる場合の許可手続きと申請に必要な書類の作成方法を紹介しています。
 
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産友会メールマガジン第22号 【塑性加工関連技術特集】
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【塑性加工関連技術特集】
塑性加工技術は自動車製造業をはじめとして、産業機械産業や鉄鋼業とも深く関連しており、素形材産業全体の出荷額に占める割合も1/4強*1)と比較的高いことが指摘されています。中国地域においても、この本技術に関連した産業集積が進んでいることから、本号では、塑性加工技術の中でも鍛造と金属プレスに関するロードマップ、マニュアル、各種の個別技術等を取り上げることにしました。
 
■鍛造及び金属プレス分野のロードマップ
本資料には、経済産業省の委託を受けて一般財団法人素形材センターが作成した「素形材技術戦略2008」のうちの、「鍛造」及び「金属プレス」に関連する各種技術に関する網羅的なロードマップと技術マトリクスが記されています。
 
■国内外におけるマグネシウム合金塑性加工の研究開発動向
本解説ではAZ 系マグネシウム合金に限定して、1994 年以降の塑性変形、塑性加工に関連した文献を多数(174件)紹介しています。
 
■鍛造業ビジョン
(一般社団法人)日本鍛造協会のHPには日本鍛造協会が行っている事業の概要等が紹介されており、鍛造業ビジョン-我が国の鍛造業が目指すべき方向性-という報告書が掲載されています。
日本鍛造協会HP:http://www.jfa-tanzo.jp/wp/
 
■鍛造加工技術・技能マニュアル
本資料は(社団法人)全日本鍛造協会が作成した鋼鍛造に関する技術・技能のマニュアルです。
 
■熱間自由鍛造、鍛造荒地加工及びローリング鍛造マニュアル
本資料は中小企業総合事業団が作成した熱問自由鍛造、鍛造荒地加工及びローリング鍛造マニュアルです。仕上げ検査、材料等も含め、自由鍛造技術について紹介されています。
 
■マグネシウム合金鋳造鍛造材の機械的性質とミクロ組織
本研究ではMg 合金への鋳造鍛造法の適用を目的として、各種条件で作製したAZ91鋳造材に自由鍛造を行い、その成形性、機械的性質、ミクロ組織に及ぼす鋳造、鍛造条件の影響を調べています。
 
■塑性加工用金型を対象としたDLC膜の密着性評価法
この論文では塑性加工用金型に対するDLC膜の評価方法として、ボールオンディスク型摩擦試験機を用いる摩擦試験機法を適用し、その有効性について考察しています。
 
■200 ℃以下の低温でマグネシウム合金の鍛造を実現
産総研では鍛造素材の微細組織を結晶粒径10 μm以下に制御し、サーボプレスを用いて低速(5~10 mm/s)で鍛造することにより、鍛造温度を200 ℃以上低くすることを可能にしました。
 
■常温プレス加工ができる新マグネシウム合金圧延材を開発
産総研では大学等と共同でアルミニウム合金なみの常温成形性を示す新マグネシウム合金圧延材を開発しました。
 
■ダイヤモンドコーティング金型を用いた熱間完全ドライプレス加工技術
産総研では企業等と共同してCVDダイヤモンドコーティング金型を用いたマグネシウム合金板材の完全な熱間ドライプレス加工技術を確立しました。
 
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【事務局より】
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産友会メールマガジン第21号 【粉体関連技術特集】
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【粉体関連技術特集】  
粉体は顔料等の各種工業原料として、従来から広く用いられて来ましたが、近年、粉体の特殊な焼結方法など様々な加工技術や検査方法が開発されています。本メルマガ9月号では、産総研で開発されたエアロゾルデポジション法を中心に、金属粉体や酸化物、窒化物等の粉体を原料とした焼結体等の製造方法、加工技術および評価技術等についてご紹介します。
 
■粉末冶金技術分野のロードマップ
本資料では経済産業省の委託を受けて一般財団法人素形材センターが作成した「素形材技術戦略2008」のうちの、粉末冶金技術分野のロードマップが記載されています。
 
■耐熱・耐摩耗性焼結合金の最近の動向
 本資料では主にエンジン関係の部品として用いられる、耐熱・耐摩耗焼結材料について、最近の焼結技術の動向および材料の紹介がされています。
 
■溶射データベース
本資料は産総研の作成した溶射データベースで、溶射の基礎から、各種の皮膜特性事例データ、技術知識情報などがご覧いただけます。
 
■電磁加速プラズマによる溶射方法及び装置
産総研では100キロアンペア、百マイクロ秒オーダーのパルス大電流が作る電磁加速プラズマ流を用いた溶射技術を開発しています。この技術により、炭化ホウ素(B4C)の結晶質緻密厚膜の形成が初めて可能になりました。
 
■ステアリン酸を添加しメカニカルミリングした純チタンの放電プラズマ焼結
本論文ではメカニカルミリングした純チタン粉末の焼結時の昇温速度を速くし、かつ保持時間を短くして、焼結時間を短縮する焼結を行い、放電プラズマ焼結材の機械的性質への影響を調べています。
 
■メカニカルアロイング法と放電プラズマ焼結法で作製したアルミニウム基磁性材料の特性
本論文ではメカニカルアロイング処理によりアルミニウム粉末中にフェライト粉末が均一に分布した複合粉末の作製を試み、アルミニウム基・磁性材料を作製するための最適プロセス条件を提案しています。
 
■ジスプロシウムを使わない等方性焼結磁石 
産総研では等方性Sm-Fe-N系磁石の粉末を使用し、焼結温度400 ℃、保持時間1分で90 %以上の高い相対密度の等方性焼結磁石を作製しました。この磁石の特性は、等方性の磁石としては世界最高レベルになります
 
■極めて高い熱伝導率を持つ窒化ケイ素セラミックス
産総研では企業と共同で、窒化ケイ素(Si3N4)セラミックスの熱伝導率を従来品に比べて飛躍的に高めることにより、高熱伝導率、高強度、高靱性を兼ね備えたセラミックスを開発しました。
 
■低品位原料を用いて高強度窒化ケイ素を実現
産総研では低価格で低品位な原料を用い、環境負荷の少ないプロセスにより、耐熱、耐食性に優れた高強度窒化ケイ素の製造技術を開発しました。 これにより、窒化ケイ素部品を低コストで製造することが可能となり、今後、アルミ鋳造部品などの大型部材への展開することが期待されています。 
 
■エアロゾルデポジション法
産総研ではエアロゾルデポジション法(AD法)を開発しました。AD法は、高温の熱処理を伴わないため、ナノ組織の結晶構造、複合構造をもつセラミックス膜を形成できるなどの利点があります。
 
■エアロゾルデポジション法 -高機能部品の低コスト、省エネ製造への取り組み-
本論文ではエアロゾルデポジション法の持つ特徴が技術競争力と環境負荷低減の観点からどのような可能性を有しているかという点を具体的事例とともに紹介しています。
 
■常温衝撃固化現象とエアロゾルデポジション法によるナノ結晶セラミックス膜形成
本論文ではエアロゾルデポジション法において、常温衝撃固化現象を引き起こす要因や原理について触れ、その特徴を解説しています。
 
■エアロゾルデポジション法の電子デバイスへの応用展開
本論文ではナノレベル電子セラミックス材料低温成形・集積化技術プロジェクトでの研究開発の成果を中心に、エアロゾルデポジション法の電子デバイスへの応用展開への取り組みを解説しています。
 
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産友会メールマガジン第20号 【特集:水素発生技術】
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【特集:水素発生技術】 
近年、燃料電池用の燃料等としての水素の利用への関心が高まってきています。そこで、本号では、水素利用技術全体の概観と、特にその製造技術について特集することにしました。水素の貯蔵に関しては、次号以降に取り上げる予定です。
 
■燃料電池・水素技術開発ロードマップ2010
NEDO(独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)は、我が国燃料電池・水素技術開発において取り組むべき技術課題を明確にし、技術開発の方向性を示すとともに、本分野における産業界・学術界の効率的かつ的確な研究開発への取り組みを先導するために、燃料電池・水素技術開発ロードマップ2010を策定しました。
 
■水素供給‐利用技術研究組合(HySUT)
本技術研究組合は水素供給インフラの構築とビジネス環境の整備を目的として2009年7月に設立された法人です。このHPでは、その概要や事業内容について紹介されています。
 
■水素エネルギーシステムの開発課題と現状
本論文では現在は主として化石燃料から得られる炭化水素原料から改質反応によって水素が作られている現状とともに、各種の水素製造方法の比較を行っています。
 
■10個のセルを有する平面状の固体酸化物電解スタックの水素製造特性
本論文では電解セルとしてほぼ140μm厚の安定化ジルコニアを用いて、800~900℃における水蒸気を電解する際の標記電極の性能を評価しています。
 
■植物の光合成メカニズムで太陽エネルギーを用いて水から水素を製造する人工光合成技術  -可視光での水の完全分解反応を世界で初めて達成-
産総研ではI-(ヨウ素イオン)とIO3-(ヨウ素酸イオン)という一組のレドックス対を用い、光触媒をヨウ化ナトリウムの水溶液に混合して懸濁し、可視光を照射するだけで水が分解し、水素と酸素が2対1で長時間定常的に発生することを確認しました。この技術は可視光応答性の人工光合成システムを構築した世界初の例と言えるものです。
 
■セシウムで表面処理した高性能光触媒を開発
産総研ではWO3光触媒を、セシウム(Cs)で表面処理する手法を開発しました。この光触媒をもちいることにより、太陽光による水分解の電解電圧はほぼ半減するので、低コストの水素製造が期待できます。 
 
■超臨界水熱反応による高結晶性ニオブ酸カリウムナノ粒子の製造
産総研では水の分解による水素生成に用いることが出来る、光触媒活性の高いニオブ酸カリウムナノ粒子を短時間の水熱合成により製造する方法を開発しました。
 
■酸化物光電極を用いた水分解による水素製造の世界最高効率を達成-太陽光を用いた新しい水素製造システムの低コスト化へ-
産総研では酸化物半導体光電極を用いた水分解による水素製造に関して、非常に高性能な積層光電極を開発しました。今回開発した技術は、太陽エネルギーを利用して水分解による水素製造の際の電解電圧を大幅に低減できる技術であり、将来、低コストの水素製造が可能となることが期待されています。
 
■リチウムと水の反応を制御してクリーンな水素を製造する
産総研では金属リチウム負極と炭素正極を組み合わせ、これに電解液としてハイブリッド電解液(=有機電解液/固体電解質/水性電解液)を用いることにより、水素と電力を同時に製造する新しいコンセプトを考案し、今回システムとして実証することに成功しました。
 
■水素製造用触媒-予備改質不要の炭化水素改質触媒
産総研では天然ガスやガソリンなどの炭化水素原料から水素を製造できる触媒を開発しました。この触媒はニッケル(Ni)、ストロンチウム(Sr)、レニウム(Re)と微量のロジウム(Rh)をジルコニア(ZrO2)に担持したものです。
http://www.aist.go.jp/aist_j/research/patent/2010/05_2/
 
■新しい水素製造方法の開発-炭化水素からCO2を排出しないで水素を製造できる触媒-
産総研では二酸化炭素を出さないで水素を製造できる触媒を開発しました。この触媒は安価な鉄とアルカリ金属をアルミナに担持したものであり、メタンなどの炭化水素を水素と炭素に分解する機能があります。
 
■水素分離膜におけるパラジウム削減 
産総研ではパラジウムで高純度水素を作る技術に関連して、多孔質支持体上に薄い高分子層を一旦形成し、その上にパラジウムをメッキしてから高分子層を除去することで、無欠陥のパラジウム薄膜を作ることに成功しました。
 
■格子酸素ガス化による石炭からの水素製造
産総研では酸化金属中の格子酸素を利用したガス化による二酸化炭素回収と高純度水素製造について小型試験装置を用いて検討を行いました。
 
■木材から水素を生産する新技術
産総研では二酸化炭素吸収ガス化によるバイオマスからの水素の直接生産技術の研究開発を行いました。本技術のプロセス試算によれば、吸収剤の再生プロセス(CaCO3 → CaO+CO2)に必要なエネルギーも含めて、1tonの木材から約1,000立方メートルのクリーンガスが得られることが分かりました。
 
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産友会メールマガジン第19号 【LED関連技術特集】
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        【第19号/ 2013.07.31発行】
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【LED関連技術特集】
近年、LEDの利用は実生活の様々な分野で進んでいます。LEDの発光する波長範囲も数十年前の赤色から短波長側に伸びてきており、紫外線領域の光の発光が可能なものも出て来るようになって来ました。このため、産総研メルマガ7月号ではこうしたLEDに関する新技術を特集しました。LEDを使った新商品開発等のご参考になれば幸いです。
 
■特定非営利活動法人 LED照明推進協議会のHP
本HPはLEDの照明分野での普及促進を目指して、2007年8月1日設立された特定非営利活動法人であるLED照明推進協議会のHPです。LEDに関する最新情報や関連資料等、LEDに関する各種資料が多数掲載されています。
 
■白色LEDの技術ロードマップ
本資料はLED照明推進協議会の技術・標準化推進委員会がまとめた白色LEDに関する技術ロードマップです。2020年までの国内市場規模、国内市場規模に関するアンケート結果、周辺技術、測光方法、今後の課題について紹介してあります。
 
■平成18年度窒化物系化合物半導体に係る技術戦略マップ作成に関する調査報告書
本報告書は社団法人日本機械工業連合会 と財団法人 金属系材料研究開発センターがまとめたもので、発光デバイス(LED)に関するロードマップについても記載されています。
 
■照明用LED技術 (平成17年度特許流通支援チャート)
本資料は独立行政法人・工業所有権情報・研修館が数年前にまとめたもので、照明用LED技術の概要を紹介するとともに、照明用LEDに関連する主要企業の製品例、関連特許の概要を紹介したものです。
 
■総説 新たな紫外線硬化システム「Hybrid UV」
本論文ではオゾンレスUV ランプとLED光源とを用いた紫外線硬化システム「Hybrid UV」の開発と、Hybrid UV の特長について紹介してあります。
 
■LED照明に関する正しい情報Q&A
一般社団法人照明学会はホームページに、①LED全般・用語、②LED光源の種類・製品、③器具に関する事項、④性能、⑤調光、⑥LED照明の計画・評価、⑦人・生物への影響、⑧メンテナンス・保証の8項目に分けて、LED照明に関するQ&Aを掲載しています。
 
■ベイポクロミックなLED
本論文ではプラチナ錯体にアセトンやクロロホルム等の低分子化合物の蒸気が吸着する際に示す可視領域の強い吸収帯によるベイポクロミック現象のセンサー利用について述べています。
 
■ダイヤモンドLEDで殺菌を確認
産総研ではダイヤモンド半導体の高品質化を進め、0.3 mWという実用化に近づく発光出力を持つダイヤモンドLEDの開発に成功し、実際に大腸菌を殺菌することを確認しました。
 
■ダイヤモンドLEDで光子を1個ずつ室温で電気的に発生させることに世界で初めて成功
産総研では高度な製造技術によって高品質ダイヤモンドの薄い発光層をn層とp層で挟み、発光層に電気が流せるLED素子を作製しました。さらに、単一光子源として世界で初めて室温で電気的に動作していることを実証しました。
 
■LEDの明るさ評価のための新たな標準の開発 
産総研では照明用途の高強度LEDの利用拡大に伴なう、より拡張性の高い新たな標準(分光全放射束標準)への要望に対応すべく、分光全放射束の絶対値校正技術の確立に向けた研究を進めています。
 
■健康産業・医療・植物工場などに貢献するLED フルカラー照明技術
産総研では市販品の技術方式である、赤、緑、青(光の3原色)に白を加えることにより、日中の明るい雰囲気の環境の提示、および、パステルカラーの提示を容易にしました。
 
■半導体中で発生した光を高効率で外部へ取り出す方法を発見
産総研では微小なV字型の溝を持つ基板上に半導体発光材料を形成しました。溝の形状を制御することで50%以上の効率で光を取り出すことができました。
 
■近紫外LED励起用蛍光ガラスの開発
産総研では蛍光ガラスと紫外LEDを組み合わせて、3インチのバックライトを作製し、シースルー性を有する液晶ディスプレイとなることを実証しました。
 
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産友会メールマガジン第18号 【ダイヤモンド先端材料 関連技術特集】
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        【第18号/ 2013.06.28発行】
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【ダイヤモンド先端材料 関連技術特集】  
ダイヤモンドは屈折率が高く古来、宝飾品として利用されてきましたが、ダイヤモンドは屈折率が高いだけでなく硬度や熱伝導性も高いなど、他をもって代えがたい優れた特性を有しています。特に、近年、産業技術総合研究所などの日本の研究グループや日本国内の企業などで高品質ダイヤモンド薄膜の合成に成功するなど、基礎技術が発展しており(注1)、今後、この分野における技術開発の進展が期待されます。このため、産友会メルマガ6月号ではダイヤモンドのデバイス応用を中心としたダイヤモンド先端材料に関連する技術情報の特集をさせて頂くことに致しました。
 
(注1)
 
■ダイヤモンドパワーデバイスの高速・高温動作を実証
 産総研では大阪大学と共同でルテニウム電極とダイヤモンドを組み合わせたパワーデバイス用ダイオード整流素子を作製しました。この素子を用いて、世界で初めてダイヤモンド半導体ダイオード整流素子のスイッチング性能を測定し、高速・低逆回復電流動作を確認しました。
 
■大型単結晶ダイヤモンドモザイクウエハーを作製
 産総研では薄板状の単結晶ダイヤモンドを種結晶から直接分離するダイレクトウエハー法を確立し、1インチ相当のウエハーの試作に成功しました。
 
■新たなn型ダイヤモンド半導体の合成に成功 -ダイヤモンド電子デバイス実現への道を拓く-
 産総研では気相合成法を用い、(001)面ダイヤモンド基板上にn型ダイヤモンド半導体を合成することに世界で初めて成功しました。さらに、この(001)面n形ダイヤモンド半導体を用いてp-n接合による紫外線発光素子を試作し、紫外線発光にも成功しました。
 
■ダイヤモンドLEDで光子を1個ずつ室温で電気的に発生させることに世界で初めて成功 -盗聴不可能な量子暗号通信に向けて加速-
産総研では人工ダイヤモンドを用いて室温で電気的に単一光子を発生させることに世界で初めて成功しました。
 
■気相合成法による大型ダイヤモンド単結晶合成技術を開発
産総研では、気相合成法による、ダイヤモンドの大型単結晶製造技術を開発し、ダイヤモンドデバイスへの応用へ大きな一歩を踏み出しました。
 
■世界初の電力増幅作用を持つダイヤモンドトランジスタ
産総研ではダイヤモンド半導体を用いた電力増幅作用を持つバイポーラトランジスタを世界で初めて作製しました。これは省エネルギー効果が期待される次世代ダイヤモンドパワーデバイスの開発に道筋をつけるものとして期待されています。
 
■真空を利用したパワースイッチを開発
産総研では、ダイヤモンドの表面を水素原子で覆うと、真空中に自由に電子が飛び出すことを明らかにし、電子放出源の素材にダイヤモンド半導体を採用した真空パワースイッチを開発しました。動作の検証を行ったところ、10kVの電圧でパワースイッチとして機能することを確認できました。
 
■パワーデバイスを目指したダイヤモンドの開発
 産総研では、マイクロ波プラズマ表面処理とエッチング技術を利用したウエハー状の単結晶ダイヤモンドを量産する技術を開発しました。これまでに、世界最大サイズであるハーフインチウエハーが得られています。
                   
■ダイヤモンド半導体で高効率の紫外線発光に成功
波長250nm以下の深紫外線を放射できるダイヤモンドのダイオードの開発に成功しました。開発したダイオードは、200℃以上の高温動作が可能で、内部量子効率10%以上を達成しました。
 
■ダイヤモンドによる特定配列DNAの高感度計測を実現
産総研では、導電性ダイヤモンドの表面に針間隔10ナノメートルの剣山を作り、特定配列DNAを検出する技術を開発しました。 
 
■ドープされたダイヤモンド: 新規な万能の電極材料
本論文では、ドープされたダイヤモンド電極の現在の開発状況について概要を説明しています。異なる電解質中におけるダイヤモンド電極の電気化学的特性について紹介してあります。
 
■ダイヤモンドを用いた微小センサの研究
ドイツのフラウンホーファー研究機構のIAF(応用固体物理研究所)では、ダイヤモンドを使用した微小なエレクトロケミカルセンサやDNAセンサに関する研究を行っています。
 
■ダイヤモンドコーティング金型を用いた熱間完全ドライプレス加工技術を開発
産総研では企業と共同して、CVDダイヤモンドコーティング金型を用いたマグネシウム合金板材の完全な熱間ドライプレス加工技術を確立しました。
 
■空気浮上のような軽い滑りの「鏡面ダイヤモンド摺動面」を開発
産総研では空気浮上に近い低摩擦係数が期待できる鏡面ダイヤモンド摺動面を開発しました。さらに、切削加工が可能なチタンシリコン炭化物に気相ダイヤモンドを成膜する技術を確立しました。
 
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産友会メールマガジン第17号 【医療福祉機器関連技術特集】
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【医療福祉機器関連技術特集】  
  近年、少子高齢化の急速な進展により、医療福祉関係の新たな事業展開が図られるとともに、関連する技術開発も活発に行われるようになって来ました。経済産業省でも各種の医療福祉機器関係の開発事業や連携支援事業が実施されています。注1) そこで、本号特集では、医療福祉に関連する最新の技術開発動向について取り上げることに致しました。
 
 
■特別養護老人ホームにおける介護機器導入の現状に関する調査報告
―大阪府内の新設施設の訪問調査から―
この資料(和文)は,2002 年4 月以降に開設された大阪府内の特別養護老人ホーム10 施設を対象として、標記の聞き取り調査を行った結果を示したものです。介護機器の導入状況、現場の介護機器に対する声や要望および負担の大きい作業について紹介されています。
 
■高齢者介護施設における介護機器の使用状況とその問題点
この資料(和文)は高齢者介護施設における介護機器の使用状況と問題点・要望を把握するために実施したアンケート調査について紹介したものです。介護機器の導入数、介護機器の使用割合と問題点等についての記載があります。
 
■近畿地域における革新的な医療福祉機器開発に関する調査研究
 産総研では革新的な医療福祉機器開発に繋がる研究開発テーマの抽出に資する情報収集・分析、提言を行うことを目的として、ユーザニーズにマッチした技術開発を促進すべき医療福祉機器のテーマを抽出し、本報告書(129ページ)を作成しました。
 
■自立生活を支えるロボティックヘッド
本論文(邦文)では、高齢者や身体の不自由な人たちの自立支援のため、自動的に電動車いすに変形できるベッドの特徴について紹介しています。
 
■介護支援ロボットの実証試験における倫理審査と被験者保護について -排泄介護総合支援ロボット『トイレアシスト』の事例報告-
本論文(和文)では2007年度にNEDO人間支援型ロボット実用化基盤技術開発事業として実施された『トイレアシスト』を研究提唱として、ロボット開発における被験者保護の取り組みについて、事例報告を行っています。
 
■新技術とヘルスケアのコスト - ロボット支援手術のケース
本論文では、ロボット支援技術のコストについて検討しています。ロボット手術システムは100万ドルから、使用するユニットにより250万ドル位までであるが、現在はほとんどの米国の民間保険会社は、ロボット支援技術のために追加料金を払っていないことを紹介しています。
 
■手術支援ロボットの開発
 産総研では、手術を支援する新しい手として、手術支援ロボットを国内外の医療機関と協同で研究開発しています。このロボットは、アームの先端に放射線照射装置や体内の組織を採取する針などの医療器具を取りつけることが出来ます。
 
■患者本位の新しい医療システムをめざして 産総研が進める新しい医工連携
 産総研では患者本位の高度医療システム(いつでも、どこでも同じ高度な医療を受けられる患者本位の新しい医療体制)の構築を提示しました。本資料ではMRI対応の手術ロボット等の関連する各種技術について紹介してあります。
 
■平面型ディスプレーを用いた他覚的瞳孔視野計測技術
 本論文(和文)では、平面型ディスプレーと赤外線カメラを用いて他覚的に視野を計測する緑内障の早期発見のための視野障害スクリーニングシステムについて紹介しています。
 
■高齢者・障害者の視覚基盤データを規格化
 産総研では弱視を対象として、分かりやすい色の組み合わせを設計するために、弱視の基本色領域のデータ集 技術報告書を作成し、JIS TR S 0004「視標検出視野の加齢変化に関するデータ集」として公表しました。
 
■脳磁計測技術と医療福祉応用
 産総研では脳磁図計測法(MEG)の特徴を生かして、超音波振動子による骨伝導刺激法で超音波が音として知覚されることを実証しました。この技術は高度難聴者のための超音波補聴器の開発に繋がるものと期待されています。
 
■視覚障害者のための聴覚空間認知訓練システムを無償配布
 産総研では視覚障害者が歩行の際に用いる周囲の音の移動や反射などの聴覚空間認知の手がかりを、3次元音響技術を用いて人工的に再現する訓練システムを実用化しました。2013 年4月11日より視覚障害関係者に、この訓練システムのソフトウエアの無償提供を開始しています。
 
■機器のレビュー:危篤状態の患者の院内輸送
この記事では、危篤状態の患者の院内輸送について、輸送効率および費用対効果の情報を読者に提供するため、危篤状態の患者の院内輸送の現在の文献のレビューを提供しています。
 
■人間の錯覚を利用して力覚を伝える画期的なインターフェース
産総研では視覚障害者や高齢者を道案内するナビゲーションなどへ応用が可能な『ジャイロキューブセンサス』を開発しました。『ジャイロ キューブ センサス』は、医療、福祉、宇宙から、ゲーム機まで応用可能ということです。
 
■機器のレビュー:心拍出量を測定するLiDCOプラス法の評価
LiDCOプラスシステムは、連続的に心拍出量を測定する最小限で非侵襲的な技術で、長所と短所があります。このレビューでは、この機器の技術的基礎と臨床応用について紹介しています。
 
■福祉機器・介護用品の情報が掲載されているホームページ
一般財団法人 保健福祉広報協会のホームページには、近年の福祉機器開発動向を含めた様々な福祉機器・介護用品の情報や、福祉機器関連展示会の情報が掲載されています。
 
■障害者が自立して住みやすい住環境モデルを提示
 産総研では企業と共同で、高速応答性能をもつステレオビジョン技術によるジェスチャーインターフェースや、生活環境で発生する雑音に強く、不明瞭な発話も認識可能な音声認識インターフェースも組み込んだ住環境モデルを提示しました。
 
■新しいソフトアクチュエーターの医療福祉分野への展開
 産総研ではカーボンナノチューブを電極に用いた電気駆動アクチュエータの開発を進め、医療・福祉デバイスへの応用を進めています。このアクチュエータを用いたデバイスは軽量・薄型・フレキシブルで低電圧駆動できるという特徴を有しています。
 
■高分子アクチュエータを用いたカテーテル
産総研では化学技術戦略推進機構との共同研究によって開発した高分子アクチュエータの応用開発を目指し、ベンチャー企業イーメックス社では、事業化の研究がおこなわれています。また、アメリカのNASAは、産総研で開発された高分子アクチュエータを宇宙探査用ロボット(模型)のワイパーに利用しています。
 
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産友会メールマガジン第16号 【非破壊検査関連技術特集】
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   産総研中国センター友の会(産友会)メールマガジン
        【第16号/ 2013.04.30発行】
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【中国地域産総研技術セミナーの課題募集】  
 新しい年度がスタートしました。この度産総研は、第三代目理事長として、ソニー前副会長の中鉢良治氏を迎えました。新理事長は、新しい社会的・経済的価値の創造に向けて、科学・技術・イノベーションの一体的推進を掲げ、とりわけ地域の果たす役割を重要視しています。産友会の会員の皆様のニーズをくみ上げていくことがその第一歩であると思いますので、今後とも連携の程よろしくお願い申し上げます。
さて、産総研中国センターでは、毎年中国地域各県で中国地域産総研技術セミナーを開催しています。今年度は産友会会員の皆様のご要望をお聞きしながらテーマ設定したいと思いますので、本メールの最後にありますアンケートに記入し、事務局まで返送していただきますよう、よろしくお願いいたします。
 
【非破壊検査関連技術特集】  
 非破壊検査は磁粉探傷法等としてJIS規格にも制定されるなど(注1)、古くから利用されてきた技術ではありますが、今日でも、高い安全性を要求される各種工業製品の信頼性向上に関連する技術として各種の研究開発が行われています。特に、一般社団法人・日本非破壊検査協会(注2)では、放射線部門、超音波部門等の部門ごとに各種の研究会を開催しています。こうしたことから、産友会メルマガ4月号ではテラヘルツ波を用いた非破壊検査関連技術を中心として、非破壊検査関連技術の最近の研究開発動向に焦点を当てることに致しました。
(注1) 磁粉探傷試験用装置JIS G 0565等
 
★テラヘルツ波を用いた非破壊検査関連技術
 
■テラヘルツ波による複合材料の非破壊技術開発に関するプロジェクト
欧州等の数カ国の研究機関・企業は、テラヘルツ波を用いた宇宙航空機器用複合材料部材の非破壊検査技術を開発するための共同プロジェクト“DOTNAC”を実施しています。
 
■半導体からの超広帯域テラヘルツ電磁波発生と光伝導検出
 本論文(邦文)では、パルス電磁波の広帯域検出における現在の状況と、この光伝導アンテナによる広帯域検出の原理について紹介しています。
 
■テラヘルツ波光源のイメージング応用可能性
 本論文(邦文)では、近年急速に開拓が進んだサブテラヘルツから数テラヘルツの周波数域(テラヘルツ波領域)における広帯域波長可変光源の開発状況,およびイメージングを中心としたテラヘルツ波の応用可能性について述べています。
 
■テラヘルツ分光分析の印刷分野応用の可能性
 本論文(邦文)では、テラヘルツ電磁波の分光計測技術,すなわちテラヘルツ時間領域分光法(THzTDS)の概略を説明し,イメージング等の例を紹介しています。またテラヘルツ電磁波によるイメージング技術の実用化をめざしたイメージングの高速化と低コスト化の研究についても紹介しています。
 
■テラヘルツ波による危険ガスの遠隔検知に成功
 産総研では企業と共同でテラヘルツ波を用いた遠隔分光センシングシステムのプロトタイプを開発しました。本システムは火災現場などで発生する危険ガスの一種とされる、シアン化水素ガスの遠隔検知に有効であることが検証されました。
 
■安全安心やライフイノベーションのための高強度テラヘルツ計測分析技術 
 産総研では、小型加速器からのキロアンペア級の超短パルス電子ビームを用いて高強度テラヘルツ波を発生させ、実環境測定ができるイメージングや分光といった先端計測分析技術の研究開発を進めています。この技術はX線に代わる透視イメージング手法の一つとして注目されています。
 
★その他の非破壊検査技術
 
■AE法によるクラスA-SMC の疲労破壊機構の一考察
 本論文では、自動車用外販部品の疲労破壊過程で検出したAE波の周波数分布から疲労破壊機構を解析し、疲労過程中の微視的な破壊機構を解明しました。
 
■高圧水素ガス用ゴムシールの非破壊検査技術 
 産総研ではアコースティックエミッション(AE)法を用いて、ゴムシールの内部き裂のき裂進展を把握することで、内部き裂の早期検知を可能にする定量的評価方法を確立しました。
 
■炭素繊維強化炭素複合材料(C/Cコンポジット)の非破壊検査
 産総研では超伝導量子干渉素子(SQUID)を用いて、世界で初めてC/Cコンポジットの微細な欠陥の非破壊検査法として、小型冷凍機を用いた低ノイズSQUID非破壊検査システムの試作に成功しました。
 
■レーザー逆コンプトン散乱を用いたγ線CT技術の実用化に成功
 産総研ではレーザー逆コンプトン散乱によって発生したエネルギー可変・高エネルギー・準単色γ線を用いて、原子炉部品、船舶、航空機などの大型工業製品や工業設備の非破壊検査へ適用するためのγ線CT技術を、世界ではじめて実用化することに成功しました。
 
■加速器技術を用いた非破壊検査用小型X線源の開発
 産総研では非破壊検査用小型X線源を作製するため、Xバンド(9.4GHz~11.4GHz)のマイクロ波を用いた人間の手で持ち運びが容易な超小型電子加速器の開発を行っています。マイクロ波源、加速管、パルス電源などの主要コンポーネントを製作しました。
 
■乾電池で動作する超小型電子加速器を開発
 産総研では乾電池で動作し、かつシステム全体を容易に持ち運びができる超小型電子加速器システムを開発しました。この加速器システムは、小型ケースにすべて収まり、片手で容易に持ち運びができることから、作業現場で使うポータブルX線非破壊検査用X線源として期待されています。
 
■レーザー走査超音波映像化探傷への空中探触子の適用
 産総研では非接触超音波による非破壊検査法の研究開発を実施しています。被検査体に接触せずに超音波を受信できる空中(空気結合)探触子を使用することにより、受信側の非接触化を試みています。
 
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【事務局より】
本メルマガの特集テーマのご提案やその他のご要望、また技術相談等のお問い合わせがございましたら、下記の様式をメールに貼り付けて、事務局アドレスまでお気軽にご投稿下さい。必要に応じて、担当のイノベーションコーディネータより返信させていただきます。
 
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(独)産業技術総合研究所 中国センター 中国産学官連携センター
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 中国地域産総研技術セミナーの課題募集!!
   ○希望する技術課題:
    (例:非破壊検査、ロボット、機能性食品等)
   ○その他、本セミナーに関する要望等がありましたら以下に記して下さい。
 
   ○送信先:産友会事務局(afc-jimu-ml@aist.go.jp)
 
  (参考:昨年度のセミナー内容)
  鳥取県 http://unit.aist.go.jp/chugoku/even/2012/20121207.html
  島根県 http://unit.aist.go.jp/chugoku/even/2013/20130205.html
  岡山県 http://unit.aist.go.jp/chugoku/even/2012/20121001.html
  広島県 http://unit.aist.go.jp/chugoku/even/2012/20121005.html
  山口県 http://unit.aist.go.jp/chugoku/even/2013/20130130.html
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