「地質の調査」に関連する研究部門・連携研究体・研究関連部署全体を一括して、地質調査総合センター(Geological Survey of Japan)と総称します。
地質調査総合センターは、産総研における「地質の調査」業務に係わる対外的な窓口の役割を果し、社会ニーズの的確な把握、研究成果としての地質図類・地質情報の提供につとめます。
地質調査総合センターの窓口として、「地質の調査」に関する企画立案と調整、地質情報の整備と公開、地質資料の管理と提供を行っています。

![]() 理事 研究統括 佃 栄吉 |
![]() 副研究統括 矢野 雄策 |
![]() 研究企画室長 伊藤 順一 電話:029-862-6034 E-mail: |
国の基盤情報としての、国土及び周辺域の地質情報の整備とその利用の拡大地質情報は、地球科学的手法により体系的に解明され た国土の基本情報です。国土と周辺域において地質の 調査を実施し、社会の要請に応えて陸域・海域の地球 科学基本図の整備を行います。特に、都市災害の軽減 や調査空白域の補完を目指した都市域及び沿岸域の地 質情報の整備、また、地球観測衛星情報の活用を推進 します。併せて、これらに必要な調査・研究手法及び 技術の高度化を進めます。 |
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| 20万分の1地質図幅全国完備とシームレス地質図の整備 |
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| ボーリングデータの一連の処理が実行できるボーリングデータ処理システムを無料で公開。 |
地圏の資源・環境の評価技術の開発で、地圏の環境保全と健全な利用に貢献地球の基本構成要素である地圏は、天然資源を育む
とともに地球の物質循環システムの一部として人類の
環境に大きく影響します。 |
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| 南アフリカ重希類鉱徴地での現地調査 | LA-ICP-MSによる鉱石の希土類濃度分析多量の試料を迅速・正確に分析可能 |
| レアメタル資源ポテンシャル評価 | |
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| 複合的な土壌・地下水汚染を対象としたリスク評価 | |
地震・火山災害の将来予測と評価技術の開発による災害リスクの最小化地震・火山活動の活発な日本列島に生活する私たちに とって、地質災害の脅威は非常に大きいものとなって います。災害軽減のためには、その原因となる火山・ 活断層や地下地質構造などの正確な理解とともに、将 来の活動予測の精度向上が必要です。そのため、調査・ 観測情報に基づいて活動履歴を明らかにし、そのメカ ニズム解明、将来の活動予測、災害評価技術の開発 を目指した研究を行っています。 |
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| 能登半島地震、新潟県中越沖地震を契機に沿岸域調査の重要性が 増大(陸域シームレス地質情報集[能登半島北部沿岸域]) |
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| 活断層データベース |
地質情報の提供、普及及び自然災害時の緊急地質調査・研究の実施社会の基盤情報としての地質情報の有用性の理解を
進めるため、地質標本館の展示の充実及び利用促進
に努め、ジオパーク等の活動を行います。 |
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| 地震の揺れを示すマップ「QuakeMap」 |
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| 地質情報の標準化・データベース整備 |
アジアを中心にイニシャティブを発揮して国際研究協力を推進これまでに蓄積してきた知見及び経験を活かし、アジ ア・アフリカ・南米地域を中心とした地質に関する各 種の国際研究協力をグローバルな地質調査機関ネット ワークを活用して積極的に推進します。地質情報の整 備、地質災害の軽減、資源探査や環境保全などに関 する研究プロジェクトを国際組織及び国際研究計画 を通して推進します。 |
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| 地質調査・鉱物資源分野での協力関係に関する包括的研究協力(モンゴル) |
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| アジア各国の協力の下に作成されている500万分の1アジアの地質図 |