産総研：研究分野・研究ユニット

研究分野・研究ユニット

産総研のミッションに基づいて進める研究は、[１] 先端的研究、 [２] 長期的政策推進のための研究および [３] 科学基盤研究に類型化されます。

上記研究を推進するための研究ユニットには、「本格研究」実施の場としての「研究部門」、「研究センター」と、それらの予備的段階としての「研究ラボ」の３つの形態があります。

また、研究分野は大きく分けてライフサイエンス、情報通信・エレクトロニクス、ナノテクノロジー・材料・製造、環境・エネルギー、地質、標準・計測の６分野があります。

研究ユニット、研究分野については、それぞれの以下の特徴があります。

研究ユニット構成

研究部門
産総研ミッションと中長期戦略の実現に向け、研究ユニット長のシナリオ設定と研究者の発意に基づく研究テーマ設定を基本とし、一定の継続性を持って研究を進める研究ユニット。
研究センター
研究部門からの派生ないし社会からの要請に応じて、特定の課題を解決するための技術、知識を早期に産み出すことを主目的に、研究ユニット長の強いリーダーシップのもと、集中的かつ時限的に研究を進める研究ユニット。
設置年限は３～７年間。
研究ラボ
研究部門の新設や研究センター化などの展開を目指して、異分野融合性の高いテーマ、行政ニーズ対応型のテーマなどについて、機動的・時限的に研究を推進する研究ユニット。
設置年限は最長３年。

研究分野

ライフサイエンス分野
高齢化社会における安心・安全で質の高い生活の実現、およびバイオテクノロジー分野における産業創成への貢献を目標としています。
情報通信・エレクトロニクス分野
高性能化する情報通信環境を活用して、時間や場所の制約を受けずに、必要とする情報・知識を誰もが自在に創造、流通、共有できる、高度で安全な情報通信社会の実現を目指しています。
ナノテクノロジー・材料・製造分野
材料や製造技術を飛躍的に革新させることにより、21世紀の高度情報化社会、高齢化社会での安全・安心な生活、および環境と調和した持続可能な社会の実現を支える技術基盤の確立を図ります。
環境・エネルギー分野
持続可能な循環型社会の構築を目指して、環境汚染問題や地球温暖化問題の解決と資源循環促進やエネルギーの安定確保に資する研究開発を行っています。
地質分野
社会の持続的発展に必要な国土の安全、資源・エネルギー、環境分野にまたがる地球科学的基盤情報を創出・提供するとともに、これらの諸問題の総合的解決に貢献する研究を行います。
標準・計測分野
産業技術の発展や国際市場での円滑な経済活動を支え、社会の安全を守るために、計量標準の整備と法定計量業務を的確に実施します。また、計測評価技術の研究開発を実施し、データベース構築や試験研究評価法の標準化を推進します。