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お知らせ・予定

2000

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地質調査所 研究発表会

(場所はすべて地質調査所 別棟大会議室)

開催日

テーマ

世話人

第263回

1月26日

終了

平成10年度終了課題成果発表会(ポスター発表)

企画室,統括研究調査官

第264回

2月3日

終了

エアボーンジオフィジックスの現状と将来

大熊茂雄(地殻物理部)

第265回

2月4日

終了

サンゴ骨格の解析に基づく高時間精度環境復元

川幡穂高,鈴木 淳(海洋地質部)

第266回

2月10日

終了

活断層等による地震発生ポテンシャル評価の研究−兵庫県南部地震5周年における到達点と今後の展望−

佐竹健治(地震地質部)

第267回

3月16-17日

終了

三角州:そのダイナミックスと堆積相,シーケンス

斉藤文紀(海洋地質部)

第268回

3月24日

終了

首都圏におけるMTL活断層系をめぐる調査の現状と今後の強震動予測への展望

伊藤久男(地震地質部)


第263回 2000年1月26日  10:00-17:00 終了 

平成10年度終了課題成果発表会(ポスター発表)
世話人:企画室,統括研究調査官

第264回 2000年2月3日 10:00-17:30 終了

「エアボーンジオフィジックスの現状と将来」
世話人:大熊茂雄(地殻物理部)

地質調査所では従来空中磁気探査等空中物理探査に関わる調査・研究を実施してきたが,今回地質調査所研究発表会「エアボーン・ジオフィジクスの現状と将来−資源探査から環境調査まで」を企画し,広く空中物理探査に関わる方々に発表を依頼している.本研究発表会では,空中物理探査の現状を様々な分野の方々に紹介してもらい,当該技術分野の今後の進展を探ろうとするものである.

第265回 2000年2月4日 14:00-18:30 終了

「サンゴ骨格の解析に基づく高時間精度環境復元」
世話人:川幡穂高(海洋地質部),鈴木 淳(海洋地質部)

 西太平洋暖水塊周辺地域に属する熱帯海域には,アジア・インドモンスーンやENSOなどの数年スケールで変動する大気と海洋の変動現象がみられ,これらは全球的な大気と海洋変動にも大きな影響を与えている.サンゴ骨格やシャコガなどの骨格には過去の海洋環境の情報が記録されているため,これを分析することによって高時間解像度(約1週間単位)で環境復元をすることができる.本シンポジウムでは,西太平洋暖水塊,琉球列島,ミクロネシア,東南アジア,カリブ海を対象とした研究発表と討論を目的とする.

第266回 2000年2月10日 9:30〜15:30  終了

「活断層等による地震発生ポテンシャル評価の研究
−兵庫県南部地震5周年における到達点と今後の展望−」  
世話人:佐竹健治(地震地質部)

戦後最大の被害をもたらした兵庫県南部地震から5年が経過した.この間,地質調査所では地震地質部を新設し,活断層調査などに基づく地震発生ポテンシャルの研究を進めてきた.本発表会ではこの5年間の研究成果をまとめ,現時点での到達点を明らかにするとともに,今後の研究の展望を発表する.

第267回 2000年3月16-17日  9:30〜17:30  終了

「三角州:そのダイナミックスと堆積相,シーケンス」
世話人:斉藤文紀(海洋地質部)

地質調査所では,平成8年度以降、東アジアから東南アジアの三角州に関する調査 研究を大学と共同で行ってきました。これらの成果報告会と相手国を含めた共同研究 機関との情報交換を兼ねて,現在の堆積作用、人為的な影響、三角州の堆積相とシー ケンスなど、三角州に関する研究発表会を開催致します。この発表会は,日本地理学 会「海岸・沿岸域の環境動態」研究グループとの共催となっており、IGCP-396「第四紀の大陸棚」、IGCP-437「高海水準期における海岸環境の変化」の後援によって行われます。タイ、ベトナム、中国、韓国などからの招待講演も予定されています。発表は英語で行われます。

第268回 2000年 3月24日  9:30〜15:30  終了

「首都圏におけるMTL活断層系をめぐる調査の現状と今後の強震動予測への展望」
世話人:伊藤久男(地震地質部)

平野部の地下構造は地震動評価のために必須であり,今後系統的な調査の必要性が指摘されている.本研究発表会では,深谷断層を中心に首都圏におけるMTL活断層系をめぐる各機関の調査の現状を報告するとともに,今後の地震動予測への展望を討議する.


国際水文地質学会(IAH) 2000年


「1999年及びそれ以前の終了した行事(一覧)」
問い合せ先 工業技術院地質調査所総務部業務課広報係
〒305 茨城県つくば市東 1-1-3
TEL: 0XXX-XX-3520 FAX: 0XXX-XX-3504  -last modified, Feb. 09, 2000 bygrcweb@gsj.go.jp-
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